消費者は、同じような情報に飽きている？
ではなぜ、消費者が騒がなくなったのか？ さまざまな関係者に尋ねて回りましたが、どうも決め手はありません。理由は複数ありそうです。
（1）同じような情報に飽きている
食品関係者は期待を込めて「さすがに、消費者は危ない情報に飽きたのではないか」と言います。たしかに、1999年に発行された書籍「買ってはいけない」が大ベストセラーになって以降、冒頭で書いたように周期的に中国産や食品添加物等で「危ない」という情報が振りまかれます。新味はありません。
（2）陰謀論にも飽き飽き
記事が槍玉にあげる中国、日本の政府機関、大手食品メーカー……。悪いことをやっているに決まっている、という陰謀論のロジックで、記事は展開します。批判を展開するのは、これまでその論法で“食ってきた”評論家、ジャーナリストが目立ちます。
でも、日本の食がそれほど悪い、という実感が消費者にあるでしょうか？ 中国など諸外国からの輸入品と国産がミックスされ、日本の食品メーカーの大変な努力もあって、それなりにおいしいし、問題もそれほど多くは起きていないよね、というのが本音ではないでしょうか。
ちょうど、朝日新聞の「論壇時評」で5月31日、歴史社会学者の小熊英二氏が日本に来る観光客の急増について、次のように書いていました。
欧米の大都市だと、サンドイッチとコーヒーで約千円は珍しくない。香港やバンコクでもランチ千円が当然になりつつある。だが東京では、その3分の1で牛丼が食べられる。それでも味はおいしく、店はきれいでサービスはよい。ホテルなども同様だ。これなら外国人観光客に人気が出るだろう。1990年代の日本は観光客にとって物価の高い国だったが、今では「安くておいしい国」なのだ。（参考：https://digital.asahi.com/articles/DA3S13518718.html）
これが、多くの人の実感では？ 小熊氏は、その陰で搾取されている外国人労働者に注目しています。私は、安全でおいしく、と努力する大勢の国内食品メーカー社員や、中国の工場で見た、丹念に野菜からごみや虫等を取り日本向けに加工する女性たちの顔を思い浮かべます。
ふんぞりかえって中国や国内食品メーカーを誹謗する記事の欺瞞に、実は多くの人は気づいているのではないでしょうか。
（3）不安を煽るテクニックがばれた
こちらも、関係者を期待を込めて言うところ。結局のところ、こうした記事は、多くの情報から都合の良い部分のみをつまみ食いし、つなぎ合わせてもっともらしいストーリーに仕立てています。食の安全に関して少しでも知識があれば、「変だなあ」と思って不思議ではありません。
週刊新潮はうま味調味料などにより味覚障害が起きている、と書きますが、論文や公的報告書などの科学的根拠は示さず、ジャーナリストのコメントを載せるだけ。これでは、さすがに読者も納得できないでしょう。それくらいの科学リテラシーは多くの人に備わってきたのではないか、というわけです。
