WEDGE REPORT

2019年5月4日

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中西 享 (なかにし・とおる)

経済ジャーナリスト

1948年岡山県生まれ。72年共同通信社に入社。88年から91年までニューヨーク特派員、経済分野を取材し、編集委員を経て2010年に退社。現在は経済ジャーナリスト。著書は「ジャパンマネーの奔流―ニューヨーク・東京・ロンドンの24時間」(1987年、ダイヤモンド社)、「日本買い 外資は何を狙っているか」(2005年、PHP研究所)など。

求められる多様性

Q いまはどんな本屋が求められていると思うか

デブリン氏 アマゾンやBarnes & Noble(バーンズ&ノーブル B&N)のような大きな本屋は、大きな店を出すことで利益を上げることができる。だが、アマゾンやB&Nは「四つ星」や「五つ星」の売れ筋の本を多く置くようになり、結果として本屋として幅広いジャンルの本を置かなくなり、多様性がなくなる。

 これは重要なことで、例えばある本屋はゲイに関係した本が多く置いてある、別の本屋はアフロアメリカン(アフリカ系アメリカ人)に詳しい本があるとか、本屋によって特性を持つことが必要だ。韓国人が多くいる地域では韓国本が、日本人が多く住む場所では日本の本が求められるように、その地域によって本屋も異なるが、全体として幅広い分野の品ぞろえになっているのが望ましい。

ブックカルチャー3号店

Q 地域コミュニティのために役立つ本屋としてどんなことに心掛けているのか

デブリン氏 ここには本に興味があるあらゆる種類の人が来る。子供連れの場合、子供を遊ばせるスペースが必要なのでそれを設けており、椅子などを置いて気持ちよく過ごせるようにしている。このため本を買うためでなくても度々来る人もいる。だから2階売り場には、特にギフトなど女性に受ける商品をそろえている。ここは単に本屋と言うよりもコミュニティの交流の場とも言える。

新しい価値観

Q ではどうやって巨大なアマゾンに対抗するのか

デブリン氏 今後は店を5つか6つくらいまでに増やしたいが、そのためには資金も必要になるし、何よりもチェーン店舗にするためには本屋としての基礎を固めなければならない。いまある4つの店ではまだインフラの維持にコストがかかりすぎる。

 いまニューヨークでは最低賃金が時給15ドルだ。2年前は11ドル、3年前は9ドルだったので、大幅に上がってきており、人件費コストがきつい。しかし、店舗をグループ化して配送コストを削減するなどして、何とか生き残りたい。

 アマゾンに対抗するのは非常に難しい。なぜなら、人々が時間とお金を節約するため、押し込まれるようにアマゾンで欲しいものを買っているからだ。その力は圧倒的なものがある。その一方で、アマゾンも問題を抱えている。

 人々は、物事がインターネットを使ってあまりにも簡単にできるようになったことで失ったものがあることに気付き始めている。

 だから、いま、農家が地方から都市に来て、リンゴや蜂蜜を売り、チーズを作っている。まるで昔の市場がそうだったかのようなやり方だが、人々はこれに価値観を見出し、こういう生活を好むようになっている。近所の人と「こんにちは」と会話をしながら子供について話をし、椅子に座ってのんびりと本を読むというような感じだ。

 だが、アマゾンで本を注文してもこういう経験はできない。その体験をしたいと思えば出かけて、本屋に行くのも一つの方法だ。だから私たちは、本屋の中にエンタテインメントやアニメーション、音楽も取り入れて、コミュニティのためにワインも飲めるパーティなどもやりたいと思う。

Q 最近、売れ筋の本は何か

デブリン氏 このニューヨーク市内はほかの地域と比べて文学作品を好む人が多いので、「ブックカルチャー」では文学ものがよく売れる。しかし一番の売れ筋は政治がらみのもので、最近ではオバマ大統領夫人の本がヒットしている。

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