人事は企業を変えられる

2017年1月13日

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寺川尚人 (てらかわ・なおと)

Indigo Blue社長、テラマネジメントデザイン社長。1982年ソニー入社。人事VP、人事部門長など、人事業務に従事しながら、多種多様な新規事業の立ち上げと数十の業態の取締役等の経営経験を持つ。

 2015年6月にコーポレートガバナンス・コードが制定された前後は「社外取締役の候補者を選んで欲しい」という依頼をよく受けた。しかし、東芝や三菱自動車工業の不正が起きたこともあり、社外取締役の役割や責任を改めて問う読者も多いのではないか。

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 上場企業の場合、独立社外取締役を少なくとも2人選任しなければ、株主への説明責任が生じる。多くの企業ではそのルールに従って、社外取締役を置いた。それらの企業では「取締役会での決定事項に対する監視・監督」だけを重視して、社外取締役を選んでいることが多い。しかし、それでは「独立性」という部分に引っ張られすぎている気がする。

 筆者は社外取締役を置くことは株主、経営陣、社員にとって有用な仕組みだと思っている。しかしそれは、彼らの選び方や活用法を間違えなければ、という前提条件が整った上での意見だ。

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