» close
印刷する
日本の漁業 こうすれば復活できる
「国破れても漁港あり」漁港予算確保の前にすべきこと
2023/10/03
真田康弘
（ オーシャン・ガバナンス研究所代表理事・総括研究主幹、学習院大学法学部客員研究員））
JavaScriptを有効にしてください。
