9月6日の地震により北海道全域が停電し大きな混乱が発生した。家庭、商店、工場が困るのはむろんのこと、交通機関、信号、ATM、エレベーターなど電気がないと動かないものは多い。マスメディアは「電気のありがたみが分かる」との声も伝えていた。
マスメディアが停電の原因と伝えたのは、電気の特殊性だ。電気は需要量と供給量を常に一致させる必要があり、そのバランスが崩れると停電するいうことだ。今回苫東厚真石炭火力発電所が地震で停止したことが大規模停電の引き金になったことから、北海道電力は電力供給を苫東厚真に依存しすぎていたとの批判を行うメディアもあった。
なぜ、北電は苫東厚真に供給の大きな部分を依存するような状態だったのだろうか。発電所を道内に分散しておけばよかったと批判するのは簡単だが、その背景は複雑だ。北電が苫東厚真を主力とし大きく依存せざるを得なかった事情は、戦後の日本のエネルギー供給の歴史に遡る。
今回の停電は、災害により引き起こされたが、米国カリフォルニア州では、乾燥時に送電線が切断され火花が出ることが山火事の原因ではないかとの疑いが出ており、電力会社が山火事を避けるため乾燥時に送電を停止し、強制停電を行う可能性が出てきている。停電の備えを米メディアが報道しているが、停電の際に参考になると思われるので、これを本稿の最後にまとめている。
乾燥による大規模な山火事は、米国に留まらず今年ポルトガル、ギリシャ、スウェーデンでも発生している。ギリシャでは91名が犠牲になったと報道された。いずれも地球温暖化が引き起こす熱波と干ばつが原因とされているが、欧州では雨が降らない猛暑により、太陽光発電の発電量が平年比で大きく伸びる一方、太陽光より発電量が大きい風力の発電量が、安定した天候のため大きく落ちる状況になっている。
再生可能エネルギーの今後の導入量は、欧州では風力を中心に増加するとの予測だが、温暖化による猛暑、少雨という安定した気候が将来も続くとなれば、温暖化により風力発電量が減少し、停電が引き起こされる可能性があるということになる。
石炭と電力供給の歴史
第二次世界大戦直後、日本の電力供給の主体は水力だった。豊富な水資源を利用する発電用ダムが世界銀行などの資金を活用し建設された。水力発電は、設備を建設すれば燃料代も不要な競争力のある発電方式だ。やがて、経済成長の開始に伴い電力需要量が急増し北海道、九州、常磐などで生産が行われていた国内炭を利用する石炭火力が建設された。1960年には国内の石炭生産量は5000万トンを超えていたが、この頃から利便性が高い石油に需要が移り始める流体革命が起こる。
石炭への需要落ち込みを受け経営の合理化を図りたい経営陣と炭鉱労働者が対峙し、総資本対総資本の対決と呼ばれた1960年の三井三池争議を契機に、国内の石炭生産量は坂道を転げ落ちるように減少し始める。この国内炭の状況を変えたのは、1973年のオイルショックだった。原油価格が4倍になったことから、世界では石炭が注目を浴びることになったが、日本で最も問題となったのはエネルギー供給を原油に依存している状況だった。オイルショック当時、日本のエネルギー需要量の4分の3以上は主として中東の原油により供給されていた。
エネルギー源の多様化と自給率向上策を迫られた日本政府は、採炭条件の悪化により生産数量の減少が続いていた国内炭の年産量2000万トン維持を打ち出す。しかし、採炭条件が悪い日本の石炭価格は高く、原油との競争力はなかった。さらに、80年代初め豪州などから燃料用一般炭輸入が開始された。輸入炭の日本着価格5000円に対し、国内炭価格は2万円に近く、国内炭はますます販売が厳しくなり、80年代には北炭夕張炭鉱、三菱高島炭鉱、三井砂川炭鉱の閉山が相次ぎ、1987年には生産数量を見直した年産1000万トン体制の政策が打ち出された。
国内炭生産維持のため、国内で生産される燃料用一般炭引き取りに電力業界も協力したが、その矢面に立たされたのは、北海道の炭鉱の隣接地に発電所を建設していた北電だった。しかし、内外価格差があまりに大きく、90年代には住友赤平炭鉱、三池炭鉱、池島炭鉱などが閉山し、1000万トン生産体制維持政策は2001年度に終了した。2002年の太平洋炭鉱(釧路)の閉山を以て、日本の坑内掘り炭鉱はその歴史を閉じ、生産は比較的価格競争力がある北海道内陸部の小規模露天掘りと研修用として残された坑内掘りだけになった。現在も年間約120万トンの生産が行われている。
