食の安全 常識・非常識

2012年6月1日

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松永和紀 (まつなが・わき)

科学ジャーナリスト

1963年生まれ。89年、京都大学大学院農学研究科修士課程修了(農芸化学専攻)。毎日新聞社に記者として10年間勤めたのち、フリーの科学ライターに。主な著書は『踊る「食の安全」 農薬から見える日本の食卓』(家の光協会)、『食の安全と環境 「気分のエコ」にはだまされない』(日本評論社)など。『メディア・バイアス あやしい健康情報とニセ科学』(光文社新書)で科学ジャーナリスト賞2008受賞。2011年4月、科学的に適切な食情報を収集し提供する消費者団体「Food Communication Compass(略称FOOCOM=フーコム)を設立し、「FOOCOM.NET」を開設した。

 これなら安心。ところが、その影で、トランス脂肪酸ではなく飽和脂肪酸の問題が浮上していることがわかってきたのです。飽和脂肪酸の摂り過ぎも、冠動脈疾患のリスク増加につながるとされています。そして、トランス脂肪酸の低減努力が逆に、飽和脂肪酸の摂取量増加につながっている恐れが示されたのです。

「リスクトレードオフ」が現実に

(表1) トランス脂肪酸と飽和脂肪酸の平均含有量(g/100g)
トランス脂肪酸含有量の低減幅が大きい。その代わり、飽和脂肪酸の含有量が大きく増加している(調査対象の銘柄は、2006年度と2010年度で一部は同一だが、違うものも含まれている)
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 食品安全委員会はマーガリンやショートニングなど個別の市販食品に含まれるトランス脂肪酸と飽和脂肪酸の量を2006年度と10年度、調査しました。トランス脂肪酸の含有量は、一般用も業務用も大きく低減されています。しかし、その代わりに飽和脂肪酸の含有量が急増していることが明白です。

 トランス脂肪酸を減らそうとメーカーが原料を変えたり製法を変更したりすると、飽和脂肪酸の含有量が増えるという「トレードオフ」が起きるのではないか、という懸念は以前から、指摘されてきました。それが、実際に起きているようです。

 製品のデータ推移から考えて、トランス脂肪酸の摂取量は、先ほど説明した03〜07年度国民栄養・健康調査などを基にした数値よりもさらに、減少している可能性が高いでしょう。

 一方、食品安全委員会が、同じ調査などを基に推定した飽和脂肪酸の摂取量は、女性の中央値が20~29 歳で総エネルギー摂取量の7.4%、30~39 歳で7.3%でした。飽和脂肪酸は、「日本人の食事摂取基準(2010 年版)」で目標量が設定されており、 18 歳以上でエネルギー比 4.5~7.0%となっています。女性の20~39歳の半数以上が目標量の上限値を上回っています。

 製品調査で、06年度に比べて10年度の製品で飽和脂肪酸が急増している、という結果を考え合わせると、飽和脂肪酸の実際の摂取量はこの数年でさらに、増加している可能性があります。さて、日本人の飽和脂肪酸摂取量は現在、どの程度の高さでしょうか?

バランスのよい食生活が重要

 企業は、食品安全委員会の出したリスク評価書におおいに戸惑いました。しかし、多くの企業が、トランス脂肪酸を低減し、多くても少なくてもよくない飽和脂肪酸については適切な含有量になるように、改善努力を続けています。

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