どの会社にもうつ病に悩む社員がいる。労務行政研究所が2010年に実施した企業のメンタル調査（252社）では「メンタル不調で1カ月以上の休業・欠勤している社員がいる」と回答した企業は63.5％にものぼった。これに不調だと感じる社員や潜在層を入れると、大半の企業にうつ症状の社員がいる、と推測できる。職場うつ増加の背景と要因について、ライフバランスマネジメント（LBM）研究所の渡部卓代表に語ってもらった。
渡部卓（わたなべ・たかし）
1956年神奈川県生まれ。早稲田大学政経学部卒、ノースウエスタン大学ケロッグ経営大学院MBA取得。モービル石油、AOL、シスコシステムズ、ネットエイジCOOなどを経て2003年ライフバランスマネジメント社を設立。日本産業カウンセリング学会常任理事、早稲田大学、お茶の水女子大学、東京成徳大学、中国国立・西北工業大学で産業心理の講座を担当。企業、官庁等での多数の研修、講演、コンサルの実績を持つ。主な著書に「折れやすい部下の叱り方」（日本経済新聞出版社）など多数。
職場うつ増加要因にＩＴ化がある
―― 渡部代表は、企業が抱えるメンタルヘルス問題について、著書や講演などを通して処方箋ともいえる対応策を提言されています。それを可能にしているのは、自身の職場体験と多くの精神科医、臨床心理士などとの交流、自ら職場や個人の事例に接するなどで学び、感じ取られてきたことがあるからだと思います。これまでの経験を踏まえ、職場でのうつ病が増えてきた理由と背景をどのように捉えているのでしょうか。
職場うつ増大の背景には「ＩＴの登場と会社の効率化追求が、仕事の仕方とコミュニケーションを変えた」ことがあると渡部卓代表は指摘する。
渡部：社会全体でうつ病が増加してきたのは1990年代の初めごろからだと思います。私が職場うつの実態に触れ、危機意識を覚えたのは2000年に入ってから。それ以前にも、職場でうつ病に悩む人たちがいることは知っていましたが、問題視するほどではなかった。
うつ病に悩む人が職場で増えた要因のひとつとして考えられるのはＩＴ化の進展です。日本でインターネットが商用化されたのが1994年。その後「ウィンドウズ95」が登場し本格的に普及しました。インターネットの普及と職場うつの増大は時期として符合します。ネットの進展は働き方を変え、コミュニケーションのあり方を変えてしまった。そこに景気後退で企業が効率化と数字での成果を、物心でのサポートが無いまま追求してきたことで、働く人を追い詰めていったということがあげられます。
