ウィーンには、OPEC（石油輸出国機構）本部がある。
去る6月2日に開催された総会では、OPEC全体の原油生産目標の設定や増産凍結などの国際石油市場に向けた需給安定策が見送られた。6月4日付日経新聞記事は「原油相場の回復基調を背景に、加盟国の間で早急な対応への危機感が薄れたためだ。加盟国は利害対立が再び原油安を招くことを避け、結束のアピールに腐心した」と報じている。
OPEC本部があるウィーンの街並み（iStock）
OPECの設立は、古く、1960年に遡る。50年を越えるOPECの歴史を語る先達は大勢おられるので、本稿では、国際石油マーケットの変遷に大きく関係した節目のみを取り上げ、後段の「未来のOPECと原油価格」の話につなげたい。
OPEC登場
OPECは華々しく登場した。
73年10月、第４次中東戦争が勃発し、OPEC加盟国の一部OAPEC（アラブ石油輸出機）が石油戦略を発動、親イスラエル国向け原油を禁輸、価格を4倍に引き上げた。以来、OPECの盟主であるサウジアラビアが標準原油価格を“公示”する、という値決め方式となる。価格決定の権力(Price Maker)はOPECにあった。消費国の石油精製会社は、産油国の“勝手決め”価格で買ったのだ。
