チャイナ・ウォッチャーの視点

2016年11月30日

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小原凡司 (おはら・ぼんじ)

笹川平和財団 上席研究員

1963年生まれ。85年防衛大学校卒業、98年筑波大学大学院修士課程修了。駐中国防衛駐在官(海軍武官)、防衛省海上幕僚監部情報班長、海上自衛隊第21航空隊司令などを歴任。IHS Jane’s、東京財団研究員などを経て現職。

 J-20の状況も似たようなものなのだ。2011年に初飛行した2機のJ-20の内、1機には中国国産エンジンが、もう1機にはロシア製エンジンが搭載されていたと言われる。この国産エンジンは、1980年代から中国航空産業が開発を進めてきたものである。このエンジン開発がある程度の成果を収めたので、90年代からさらに高性能の航空エンジンを開始したとされている。

 この新しい航空エンジンの開発も難航しているようだ。現在に至ってもまだ、中国空軍が納得する性能を有したエンジンは開発できていないということである。J-20には、国産エンジンではなく、ロシア製エンジンを搭載することになるだろうとも言われている。

 また、J-20の全長及び全幅は米空軍のF-22と変わらないものの、翼形を含む機体の形状が、そのステルス性を疑わせる。敵の防空レーダーに容易く探知されてしまうのではないかということだ。さらに、珠海航空ショーで初めてデモ・フライトを行った際、高い動力性能や運動性能を示すような飛行形態を一切見せなかった。戦闘機としての飛行能力に問題があるのかもしれない。J-20が、米国のF-22に挑戦する能力があるという見方には、常に疑問符が付きまとうのだ。

外交カードとしての意義

 しかし、J-20の性能は、そもそも問題ではないのかもしれない。2011年に初飛行の様子を撮影した動画が流出した時には、中国が新戦闘機を開発中であることは既に周知の事実であったので、その存在自体に衝撃を受けた訳ではない。問題は、中国がJ-20の開発を外交の道具として使用したことである。

 J-20の初飛行の動画流出は、ゲーツ国防長官(当時)の訪中の最中であった。さらに、胡錦濤総書記(当時)の訪米直前というタイミングでもあったことから、米中関係に微妙な影響を与えた。中国が米国に軍事的に対抗する意図を見せたようなものだからだ。また、日本及び台湾などに対する心理的影響もあっただろう。もちろん、中国に対する脅威認識を高めたのである。

 仮にJ-20がF-22に対抗する能力を持たないとしても、中国は少なくともミサイルや実弾を搭載して飛行することができるステルス機らしい航空機を自国開発できることを示したのだ。J-20は、日本や米国、さらにはロシアに対する外交カードの一枚として大きな意義を持っているということである。

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