① インターネットの情報はうのみにしない
インターネットでは常に正確な情報が表示されるとは限らない。国立がん研究センターが運営する「がん情報サービス」を見るか、無料で相談にのってくれるがん相談支援センターを活用する。
② その治療が「標準治療」かどうか医師に確認する
「標準治療」とは科学的エビデンスを基に専門家が決めた現在の医学で最善の治療。標準治療をまとめた各学会の診療ガイドラインに準じた適切な治療を受けているか担当医に確認する。
③ 薬事法上、未承認の治療に注意する
薬事法上未承認の治療は自由診療となり、患者の同意だけで様々な治療が行えるため注意が必要。例えば、免疫細胞療法のうち、がんペプチドワクチン療法や樹上細胞ワクチン療法、NK細胞療法などは科学的に効果が明らかにされていないうえ、高額なものも多い。それらの治療を受ける際には担当医に確認する。
がんは、1981年から、常に日本人の死因のトップである。2015年には約37万人ががんで亡くなり、死因の28％を占めている。がんの年齢調整死亡率（高齢化などを考慮し、年齢で補正をした死亡率）は減少傾向にあるが、死亡数は年々増加しており、10万人あたりの死亡者数は米国の約1・7倍だ。
OECDの「Health at a Glance 2015」でも日本のがん対策について「強化する余地がある。（中略）がん治療の質と成果を定期的にモニタリングする取組と検診を更に促進する必要がある」と指摘されている。がん対策は、日本において重要課題と考えられる。
先進国最低クラスの検診受診率
日本ではがん対策基本法を制定し、国が本格的にがん対策に乗り出したのが、06年である。がん対策の要（かなめ）の一つががん検診だ。がん検診については、対策基本法の中でもコアな対策として、当初より積極的に推進されてきた。がん検診について、WHOが推奨しているのは、乳がん、大腸がん、子宮頸がんの3つである。日本ではこれに、日本人の罹患率が高い胃がん、肺がんを加えている。
がん検診は、受診率が50％を超えないと死亡率を低下させられないと言われており、「5年以内に、50％以上を目標にする」とがん対策推進基本計画（07年）の中にも盛り込まれたが、最新のデータの13年になっても、4割台にとどまり、7割を超えている欧米と比して先進国最低クラスである（下図）。受診率を向上させるためにはどうすればよいか。国立がん研究センター検診研究部の斎藤博部長の研究によれば、もっとも効果のある方法は、受診者へ何らかの方法で、再度受診を呼びかけることである。これはコール・リコールと呼ばれる。米国のThe Community Guide（13年）によると、印刷物によるリマインダーは受診率を4・5％向上させ、電話によるリコールは、15・5％向上させる。
海外で受診率を向上させたのは、コール・リコールをうまく取り入れたからである。日本で、コール・リコールを取り入れることは、あまり進んでいない。英国や豪州では国をあげて、検診推進、精度管理にも取り組んでいるのに対し、日本では検診の管理は市区町村にまかせきりにしてしまっている。すべての市区町村で一定のレベルでがん検診の受診管理・精度管理を行うのは難しい。
受診率を上げていく際に考慮すべきは、「検診による過剰診断・過剰治療」である。これは現在の世界の潮流でもある。がんは、単に早期発見すればよいというものではない。前述の5つのがんについて検診は有効だが、〝検診に向かないがん〟もある。それは増殖スピードが極めて速いがん、または増殖スピードが極めて遅いがんである。
