食の安全 常識・非常識

2019年3月27日

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松永和紀 (まつなが・わき)

科学ジャーナリスト

1963年生まれ。89年、京都大学大学院農学研究科修士課程修了(農芸化学専攻)。毎日新聞社に記者として10年間勤めたのち、フリーの科学ジャーナリストに。主な著書は『踊る「食の安全」 農薬から見える日本の食卓』(家の光協会)、『食の安全と環境 「気分のエコ」にはだまされない』(日本評論社)、『効かない健康食品 危ない天然・自然』(光文社新書)など。『メディア・バイアス あやしい健康情報とニセ科学』(同)で科学ジャーナリスト賞受賞。「第三者委員会報告書格付け委員会」にも加わり、企業の第三者報告書にも目を光らせている。

(karandaev/iStock/Getty Images Plus)

 「インフルエンザに紅茶」を批判する2つの記事がよく読まれているようです(米国国立衛生研究所で研究中の病理医研究者のブログ五本木クリニック院長ブログ)。

 記事は共通して「効くという根拠が薄い」と指摘しているわけですが、もう一つ、疑問が提示されています。

 「米国国立衛生研究所で研究中の病理医研究者のブログ」の一節をご紹介しましょう。

明確な証拠(エビデンス)は足りておらず、これらのプロモーションはやりすぎであり、モラルハザードである。

 なぜ、モラルハザード(モラル崩壊)という言葉が使われているか? 

 紅茶を飲む、紅茶でうがいをする、紅茶で手を洗うなどで、インフルエンザの感染・感染拡大が防げるという“流行”は、紅茶が売れれば儲かる企業の情報が基になっているからです。

 この観点、とても大事。実は、世界中で今、食品企業の研究に厳しい目が注がれています。根拠が薄いどころか、自分たちの都合の良い研究結果を出し、それを宣伝に利用しているのでは、という疑惑です。

 世界で今、食品企業の研究がどう見られているのか、消費者のとるべき姿勢は? 前編に引き続き検討しました。

砂糖業界の暗躍が暴かれた

 2016年11月、JAMA Internal Medicineという学術誌に掲載された投稿が、大きな波紋を呼びました。

 砂糖業界が心臓疾患のリスクをあげる原因として脂肪説を推進しており、巨額の研究資金を提供していたこと、1967年にNew England Journal of Medicineという一流医学誌にハーバード大の研究者による心臓疾患と砂糖、脂肪の関係についてのレビューを載った際、砂糖業界が大きく関与し砂糖の影響が小さく扱われ、脂肪が強く批判されたこと等を明らかにしたのです。

 アメリカの有名大学、UCサンフランシスコの研究者などが、当時の文献等を掘り起こしまとめました。

 その少し前から、砂糖産業や糖類を多く使う食品企業による研究資金提供は問題視されていました。

 個別研究だけでなく、メタアナリシスも歪められている、というのです。メタアナリシスというのは、複数の研究結果を統合して解析するものです。ここで「○○は体重増加に関係なし」とか「××は血圧を抑える効果あり」などの結果が出れば、その主張は相当に確度が高いとして扱われ、国の栄養政策などにも反映されやすくなります。

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