前向きに読み解く経済の裏側

2017年4月4日

»著者プロフィール
閉じる

塚崎公義 (つかさき きみよし)

久留米大学商学部教授

1981年、東京大学法学部卒業後、日本興業銀行(現みずほ銀行)に入行。主に調査関連部署に勤務した後、2005年に銀行を退行して久留米大学へ。著書に『増補改訂 よくわかる日本経済入門』(朝日新書)、『老後破産しないためのお金の教科書』(東洋経済新報社)、『世界でいちばんやさしくて役立つ経済の教科書』(宝島社)、『なんだ、そうなのか! 経済入門』(日本経済新聞出版社)など多数。

 景気が良いか悪いかは、多くの人々にとって、生活や利害に関係する重大関心事項でしょう。従って、景気に関するニュースなどを目にすることも多いでしょう。その際に、気をつけて頂きたいのは、景気について語る人には4種類ある、ということです。それは、経済学者、マーケット・エコノミスト、景気の予想屋(筆者はここに属しています)、止まった時計です。紛らわしいのは、彼らが全員、自分たちのことを「エコノミスト」と呼んでいることです(笑)。今回は、これらの人々について御紹介しましょう。

(iStock)

理論が現実より優先する経済学者

 経済学理論は、実に精緻な理論です。仮定を置き、その仮定から論理的に導かれることを(時として高度な数学なども駆使しながら)紐解いていくわけです。従って、経済学を学ぶことは、学生にとって非常に意味があります。論理的に物を考える訓練になるからです。

 しかし、残念なことに、大きな問題があります。仮定が現実離れしているのです。たとえば、「人々は、何でも知っていて、合理的に行動する。取引のコストも不要である」というわけです。

 そこで、「世界中のリンゴの値段は同じである。すべての消費者がすべての店のリンゴの値段を知っていて、一番安い店まで買いに行くので、他の店も同じ値段まで値下げせざるを得ないから」という「一物一価の法則」といった物が教科書に載っているわけです。インターネットの時代なので、「人々がすべてのことを知っていて、取引コスト無しに一番安い物が買える」という仮定は、筆者が学生であった頃よりは、だいぶ現実に近くなって来ましたが、それでも無理があります。

 また、主流派経済学は、「失業の問題など、気にする必要はない。失業者は、いつまでも失業しているより、時給の低い仕事に就いた方が合理的だと知っているので、遠からず就職するだろう」と考えるわけです。ここで無理があるのは、「人々が合理的に行動する」ということでしょう。人々が合理的に行動するのだったら、ダイエットも貯蓄も簡単にできるはずなのですが(笑)。

 筆者が若かったころ、著名な経済学者と話す機会があり、「円高で輸出企業が潰れると、失業者が増えて大変ですね」と申し上げたところ、「気にすることはないよ。失業した人は、輸出企業以外の職場で働けば良いのだから」と言われました。「この方とは、一生、二度と景気の話をしないだろう」と思ったものです(笑)。

 ケインズ派経済学は、失業が問題である事を認め、失業対策の公共投資が必要であると説いていますから、現実を見つめようと言う姿勢があるだけ、まだマシです(笑)。それでも、主流派の無理な仮定の多くを共有していることは問題ですし、「何をすれば、いつごろ景気が回復するのか」といったことを研究しているわけでもありません。

関連記事

  • PR
  • 新着記事

    »もっと見る