前向きに読み解く経済の裏側

2016年6月20日

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塚崎公義 (つかさき きみよし)

久留米大学商学部教授

1981年、東京大学法学部卒業後、日本興業銀行(現みずほ銀行)に入行。主に調査関連部署に勤務した後、2005年に銀行を退行して久留米大学へ。著書に『増補改訂 よくわかる日本経済入門』(朝日新書)、『老後破産しないためのお金の教科書』(東洋経済新報社)、『世界でいちばんやさしくて役立つ経済の教科書』(宝島社)、『なんだ、そうなのか! 経済入門』(日本経済新聞出版社)など多数。

 読者がテレビメーカーの社員だとします。前年同月にオリンピックがあってテレビが売れました。今月の売上げの前年比はマイナスでした。社長から「サボっていたのか?」と聞かれた時、どう答えれば良いでしょう? 簡単なのは「2年前、3年前の同月と比べて減っていないので、問題ありません」と答えることですが……。

 今回は、統計の前年比の問題点とその克服策について考えてみましょう。

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前年比は便利だが……

 企業レベルの数字でもマクロ統計(日本経済のような国全体の統計)でも、前年比は便利です。多くの統計には季節性があるからです。たとえばチョコレートはバレンタインデーのある2月に良く売れますので、2月のチョコレートの売上げを1月と比べても意味はありません。しかし、前年の2月と比べて増えたか減ったかは重要です。バレンタインデーの影響を考えずに単純に比べれば良いからです。

 経済統計も同様です。6月と12月はボーナス月なので消費が多いとか、1月は工場の稼働日数が少ないので輸出が少ないとか、様々な季節要因があります。こうした要因をいちいち考えながら前月と比較して増えたか減ったかを論じることは生産的ではありません。そこで、前年同月比(または前年同期比)が多用されることになるのです。

 しかし、前年比に頼り過ぎると危険なことも数多くあります。冒頭の「前年同月の特殊要因」の場合は、その一つです。そうした問題を軽減する一方策としては、2年前同月比、3年前同月比を計算することが考えられます。経済統計の場合には、前年同月比の推移が発表される場合が多いので、それを用いて今月の前年比と、前年同月の前年比を合計すると、2年前比が求まります。3年前比も同様です。2年前比も3年前比も普通の値であれば、「前年同月が特殊だったので前年比は変な数字となっているが、今月の数字は特に問題無い」と考えて良いでしょう。

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