ビジネス

2019年5月23日

»著者プロフィール

フィットネス人口低い日本を狙う

 同社によると、日本のフィットネス参加率は3.6%で、アメリカ(17.4%)やスペイン(14.6%)、イギリス(13.4%)と比べても低い水準にある。「日常的にフィットネスに通う需要は山のようにある」とデイヴ氏は日本市場の将来性を語る。同社は日本での参加率を10%へ引き上げることを目標としている。

マシンに特化したトレーニングを提供する

 世界での店舗展開を全国的に進めているのに対し、日本では、東京や大阪といった人口が密集する都心部に集中させている。駅前や商店街、ショッピングセンターにバイパス沿いと、人の流れが活発な場所を選ぶ。

 ただ、地方都市にも〝うま味〟はあるとデイヴ氏は見る。「アメリカでは人口5000人以下のまちにも店舗を開いている。人口の少ない都市は利益率が良い。小さなまちは、人件費や賃貸料が安く、コストを抑えられる。また、地方ではイベントがなく、エニタイムフィットネスが来ることで盛り上がりを見せられる」と指摘する。人口が少ない地方都市へは、まず直営店を設けてテストした上で、フランチャイズを展開させていくという。

  
▲「WEDGE Infinity」の新着記事などをお届けしています。

関連記事

新着記事

»もっと見る