学びなおしのリスク論

2015年3月11日

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漆原次郎 (うるしはら・じろう)

1975年生まれ。神奈川県出身。出版社で8年にわたり理工書の編集をしたあと、フリーランス記者に。科学誌や経済誌などに、科学技術関連の記事を寄稿。早稲田大学大学院科学技術ジャーナリスト養成プログラム修了。日本科学技術ジャーナリスト会議理事。著書に『原発と次世代エネルギーの未来がわかる本』『日産驚異の会議』『宇宙飛行士になるには』など。

 それは、意思決定を事前に設定しておくことだ。

 「災害時には、なにかを得る代わりになにかを失わなければならい状況は生じます。そうした事態に直面したとき、どうするかをあらかじめ考えている企業は多くないように思います。意思決定の想定がないと、スムーズな指示出しができず、会社の中で混乱が生じます」

 “備えあれば憂いなし”といわれる。だが、備えがあれば、従業員の喪失、売上の損失、企業の倒産といった“実害”も確実に減らすことができる。

◎今回のまとめ◎
・災害時でも事業を継続させるための有効な計画(BCP)を立てておくことが企業に求められている。
・ルール化、責任者の明確化、人材の育成が、BCPを機能させるために重要。
・実際の策定では、弱点を知ること、シナリオを作ること、意思決定のあり方も決めておくこと。

  
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