これらすべてに60年以上の経験知が投じられ、J-POWERの風力発電プロジェクトを動かしている。
日本で、世界で広がる無限大のポテンシャル
だが、自然エネルギーは気まぐれだ。常にいい風が吹くとは限らない。一般に、風力発電の設備利用率は陸上で20％程度といわれている。その要因には風の吹き方だけでなく、落雷などの自然現象による設備の故障も含まれる。であれば、保守・点検の技術と精度を上げて、風が吹けばいつでも稼働できるよう設備のパフォーマンスを高めていくしかない。
「風が吹けば即時発電できる指標を、稼働率と呼んでいます。これを高いレベルで維持するには、予防保全によって故障自体を減らすと同時に、故障からの復旧を早め、設備の停止期間をできる限り短く抑えること。そのために、保守運用業務を専門とするグループ会社の協力が欠かせないのです」
三好氏がそう言うように、ここでも一貫体制の強みが生きる。J-POWERの各風力発電所では稼働率90％台を目標に定め、すでに2015年度に全国平均でこれを達成した。
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の発表によると、今年3月末時点における日本の風力発電設備の導入実績は、設備容量約336万kWで、対前年比約８％の増加となった。経済産業省が2015年に策定した「長期エネルギー需給見通し」では、2030年度における風力発電の導入見込量は1000万kW（陸上・洋上の合計）とされている。
他方、日本風力発電協会では、1000万kWは2020年以降の早期に達成可能であるとし、2030年の導入目標には3620万kWを見込んでいる。また、環境省では開発コストや達成期限を考えない場合、陸上風力だけで2億8000万kWの導入ポテンシャルがあると試算するなど、低炭素社会の実現に向けて「風力」への期待は各方面で膨らんでいる。
「わずか6％のエネルギー自給率しか持たない日本にとって、永続的に利用できる再生可能エネルギーの風力は非常に重要ですし、世界的に見ても拡大傾向にあります。洋上風力も含めて、さらに可能性を拡げたいですね」
J-POWERは今年4月、北九州市において他事業者とともに洋上風力発電の事業化に向けたSPC（特別目的会社）、ひびきウインドエナジー株式会社を設立。純国産CO2フリー電源の未来へ、強く追い風が吹いている。
電気の安定供給を支える J-POWERグループ
J-POWER（電源開発株式会社）は1952年9月、全国的な電力不足を解消するため「電源開発促進法」に基づき設立された。その目的を達するため、まず大規模水力発電設備の開発に着手。次いで70年代の石油危機を経てエネルギー源の多様化が求められるなか、海外炭を使用した大規模石炭火力発電所の建設を推進。現在、J-POWERグループでは地熱発電や風力発電など再生可能エネルギーの開発にも力を入れ、全国100カ所の発電所（総出力約1800万kW）や送電・変電設備の運用により、エネルギーの安定供給に努めている。また、J-POWERがこれまで蓄積してきた技術力と経験を活かし、世界64カ国・地域で海外コンサルティング・発電事業を展開している。
J-POWERグループの主な発電設備
水力発電所 61カ所 857万kW 火力発電所 12カ所 885万kW
風力発電所 22カ所 43.9万kW （2017年4月1日現在 持分出力ベース）
