数多くの旅行者が集中するオリンピックにはオンデマンドバスのように、スマホ等から簡単に予約でき、そのニーズをビッグデータ解析、予測される交通情報にも適した形で日々運行するのもよいだろう。
ヘルスケア分野も医者、病院に頼りすぎない「JAPANビジョン」を実現するチャンスである。オリンピックには心臓疾患、肝臓病などの持病がある人も訪れ、あるいは真夏の酷暑、熱中症に倒れる者も多数出るであろう。そういう時にこそ、日本の“OMOTENASHI”ヘルスケア戦略として、民間資格でもよいから、急病人に対して応急処置をしたり、駆け付けた救急救命士に必要なデータを送ったりすることのできる「パラメディカル士」といったような資格者を急増させてはどうだろうか。
街を歩く人の半数近くがシニアになる日本において、健康維持関係の知識と経験を持つことは、支え合う社会として必須と思われる。保険医でも看護師でもなく、こうした保健知識を取得する準国家資格制度を準備、実証していくのも一案であろう。
また日本の優れた加速度センサー等の技術を使って、緊急対応ユニットを資格者が多数持ち歩くTOKYOにもできる。東京都民の10人に1人、約100万人がそうした資格を持っている。合わせて多言語でも対処できるセンターがある。困ったときはデジタルデバイスとネットワークが支援するTOKYO。これこそ“OMOTENASHI”の究極の姿である。
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