Wedge創刊30周年記念インタビュー・新時代に挑む30人

2019年6月5日

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中西 享 (なかにし・とおる)

経済ジャーナリスト

1948年岡山県生まれ。72年共同通信社に入社。88年から91年までニューヨーク特派員、経済分野を取材し、編集委員を経て2010年に退社。現在は経済ジャーナリスト。著書は「ジャパンマネーの奔流―ニューヨーク・東京・ロンドンの24時間」(1987年、ダイヤモンド社)、「日本買い 外資は何を狙っているか」(2005年、PHP研究所)など。

 つまり、近赤外線の照射によって体の中にがん細胞を打ち負かせる免疫が生まれる。免疫療法には、血液などを取り出して体の外で免疫力をつけて体内に戻す方法があるが、光免疫療法は抗体と近赤外線を使って体内の自分の力で免疫力をつけるいわば自力型だ。

 「一回、抗体で作った薬を注射して、翌日に卓上の発光装置を用いてこの特殊な近赤外線光をがんの患部に照射するだけなので、治療の手技は非常に簡単だ。抗がん剤の服用の際にみられるような強い副作用がほとんどない。がんを攻撃するリンパ球(T細胞)が十分にできれば、体全体にがんに対する免疫が広がって、転移したがん細胞も攻撃して完治できることがマウスを使った動物実験で確認されている。さらに、いったんこの治療で治った場合には、治療したがんに対するワクチンができて、患者にとって心配ながんの再発リスクがほぼない」など、他の治療と比較しての優位性を挙げる。

 この治療法の将来の可能性については「がん細胞にくっついてくれる抗体を見つけることが肝心だ。このがんには、この抗体が効くという診断をして、光免疫療法に使用できるキット(手技)ができれば、この療法でカバーできる範囲が飛躍的に広がる。そうすれば頭頸部がんだけでなく、大腸がん、胃がん、食道がんなど多くの種類のがんの治療にも応用できる」と課題を見据えている。

 米食品医薬品局(FDA)は18年1月、光免疫療法の承認審査を迅速に進める「ファストトラック」に指定、遠くない時期に承認されそうだ。日本政府もこの治療法の実用化に着目、小林は「光免疫療法を普及させるために日本に研究拠点を作りたい。そうすれば日本がこの治療法で世界に先んじることができるかもしれない」と話す。実用化の時期は今後の治験や臨床試験の結果次第だが、がんの4番目の治療法としての期待が高まっている。

 先端的な医療の研究の在り方について「日本では、いわゆる大物の研究者は多くの研究費がもらえるが、新人の研究者は、新しいアイデアを出してもなかなか評価してもらえず、研究費がつきにくい。一方、米国では、過去に実績のない研究者でも研究内容が素晴らしければ評価してもらえ、若手用の研究費を得て研究を始めることができる」と述べ、日米の研究費の配分方法の違いを指摘する。

 「来年の春には4年に1回のNIHの論文審査を受けるので、600ページにも及ぶ研究報告書を英語で書かなければならない。私の研究のライバルとなる人が審査員になることもある。審査で評価に値しないとなると、私は研究費を減らされてNIHでは研究ができなくなる。その意味で、日本のように主任研究員や教授になると定年までその地位が安泰というわけではなく、客観的で公正な厳しい審査を経て評価され、いまの地位を維持できる」と話し、緊張感の中で研究を続けている。

 日本の研究者もこうした正当な評価による競争環境に置かれることで、切磋琢磨する状況が生まれ、良い成果が生まれるのではないだろうか。

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