中国の自動車市場で日系メーカーの乗用車販売が好調だ。1-9月合計でみると、前年同期比15.7％増の263.9万台（マークラインズ社調べ）を記録、乗用車のシェアは15.75％と健闘している。小型乗用車に対する減税に加えて、ホンダ、日産、トヨタなどが売れ筋のSUV（スポーツ多目的車）の新型車を相次いで投入したことが功を奏したとみられる。なかでもホンダは1-9月期合計で過去最高の売れ行きを記録して絶好調、需要増に対応して新工場を建設する。
GDP並みに増加
中国市場については今年２月号でリポートしたが、ホンダ、日産、トヨタの合弁企業の中国の生産拠点が３社ともに100万台体制を確立、今年は日系メーカーがどこまでシェアを上げるかが焦点だった。1-9月期間の中国全体市場は1975万台で前年同期比では14.7％伸びている。日系メーカーの販売台数の伸びはこれを上回っており、乗用車のシェアは15.75％に上がっている。今年は中国の民族系がシェアを伸ばして42％にまで上昇、外国勢首位のフォルクスワーゲンも前年並みを維持し、韓国勢が少し落としている。
今年以降の自動車市場の予想について、現代文化研究所の呉保寧・上席主任研究員は「いま実施されている1600cc以下の小型車乗用車への減税が今年で終わるという見方があるが、中国の自動車市場は減税とは関係なく伸びることが予想される。今年の自動車総需要は前年より6-7％増の2600万台、25年には3500万台が見込まれ、GDP並の伸びは維持しそうだ。なぜならば、中国の1000人当たりの自動車保有率は100人以下で、まだ伸びる余地が十分ある。とくに地方都市はこれから増えるだろう」と分析、経済が減速しても自動車市場の伸びは落ち込まないとみている。
日系メーカーが伸びている理由については「ワーゲンなどが発売して人気車種となっていたターボなどを搭載した新車を出すなど、需要増に対応して多くの車種を投入したのが良い結果につながっている」と指摘する。
