面談時に診断書を持参して「そろそろもうダメだから休職します」と言ってくる若手社員がいました。また、診断書を改ざんしてくる若者もいます。これは、すぐに分かりましたから、主治医に電話しましょう、と話すと慌てて診断書を持ち帰って行きました。
といって若手社員の大半が「新型うつ」であるとは限りませんので、職場では「レッテル貼り」などせず診断は医師に任せましょう。職場で大切なのは、どう対処したらいいか、ということです。
―― 産業医の一方で、EAPも立ち上げられています。その経緯を教えてください。
矢島：最近は「メンタル対応」が目的で多くの企業が産業医を求めています。しかし、その要望に応えられる仕組みは整っていません。というのは、大企業型の予算と人員を豊富に投入できる企業と中小規模の企業は同じ土俵で考えられません。長年様々な企業を見ていますが、絵に描いたような理想的な体制を整えられる企業はごく一部で、日本人の労働者の8割以上が属する中小規模の事業場には違う方法が必要だと思います。そこで、産業医を探すのも至難の業とも言える状況の企業の要請にも応える必要があると考えました。
このような状況から、メンタルヘルスコンサルティング労働衛生事務所を設立したのです。EAP事業としては医師、保健師、心理士など女性スタッフだけ。産業医を中心としたコンサルティングで連携を重視し、より企業のニーズに合ったサービスを提供できるように工夫しています。女性の多い職場はもちろん、女性ならではの心遣いを特徴として、企業が抱える課題を解消する事業を展開しています。
［特集］ 「心の病」にどう向き合うべきか
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