「ハローキティは日本の右翼と踊るべきではない」
10月28日夜、中国共産党機関紙・人民日報系の国際紙「環球時報」は、こんな見出しの社説を掲げた。サンリオが掲げる企業理念「みんななかよく」に言及し、「本当の『みんななかよく』は、スローガンやかわいいキャラクターづくりだけにとどまってはならない」と皮肉ってもみせた。
やり玉に挙がったのは、サンリオがTBS系日曜劇場「VIVANT」と組んだコラボ商品だ。社説の掲載から数時間後、サンリオの中国法人はSNSで謝罪し、「本コラボおよび後続のすべてのプロジェクト、宣伝活動を停止する」と発表した。
翌29日には日本本社も「ご心配をおかけしておりますことを深くお詫び申し上げます」とコラボ終了を告知した。中国では販売していない、日本国内向けの商品だったにもかかわらずだ。
VIVANTの何が問題視されたのか？ 放送中の第2シーズンでは、中国の諜報組織「シンシー」が、主人公らが属する秘密組織「別班」の隊員を拷問するシーンがある。中国国営中央テレビ（CCTV）系の「央視新聞」は10月25日の論評で、この拷問は「侵華日本軍が中国の抗日志士に用いた酷刑と高度に重なる」とし、それを「現代の中国人の姿に接ぎ木した」と非難した。
波紋はサンリオ以外にも広がる可能性がある。人気ドラマの第2シーズンとあって、VIVANTにはスポンサー企業も多い。中国メディア「中国藍新聞」は動画SNSで、サントリーがドラマとのコラボビールを出し、花王・スバルもスポンサーに名を連ねていると指摘し、中国世論の疑念に対して声を上げない「両面派」（二枚舌）企業だと主張した。中国メディアやインフルエンサーからは「中国で稼ぎながら、中国を貶めるドラマのスポンサーをするのか」といった批判が相次ぎ、SNSには「ボイコットするべき」との書き込みも見られた。
