著者紹介

中国の“制裁”はどこまで行われるか？習近平によ…

訪日旅行や留学の自粛、日本映画の公開延期、イベント中止など、対日”制裁”が打ち出されている。なぜ外交問題が、旅行、留学、映画、芸能イベントといった分野にまで波及するのか。仕組みを理解しなければ、中国の対日姿勢は読み解けない。

世界で大ヒットした『三体』 中国SFから日本が…

中国政府はいまや、SFを「国家戦略」と結びつけている。この台頭を前に、日本は「SF力」の再生・強化をいかに図れるか。

高市新総裁誕生を中国メディアはどう報じたのか？…

中国が高市早苗自民党新総裁に注目している。在日中国人の間でも不安感が高まりつつある。中国は果たして高市早苗氏の何に注目し、何を懸念しているのか。

抗日戦勝式典で見せた習近平の存在感、アクティブ…

「中国人民抗日戦争ならびに世界反ファシズム戦争勝利80周年記念閲兵式」が開催された。この閲兵式にはどのようなメッセージが込められていたのか。私たちはどのように中国を理解するべきだろうか。もっとも有効な分析手法は2015年との比較だ。

石破首相の「反省」発言、中国側は何を問題視した…

石破茂首相による全国戦没者追悼式の式辞が波紋を広げている。「歴史問題」が再び日中外交の焦点へと浮上しつつある今、不用意な発言は大きな問題へとつながりかねない。

どうしたら中国で「スパイ罪」とされるのか？日本…

アステラス製薬に勤務する日本人男性社員に対し、中国の裁判所は「スパイ罪」を認定し、懲役3年6カ月の判決を言い渡した。多くの日本人が中国への渡航に不安を感じている。どのような人がスパイ罪で捕まるのか、何をすると危険なのかを整理したい。

〈米中貿易戦争の行方〉中国のレアアースに対する…

米中貿易戦争が沈静化するとの期待が高まっているが、中国はレアアース輸出規制制度を手放すつもりはない。技術を海外に奪われないよう、「人の管理」を始めたこともわかった。米中の争いはどこへ向かおうとしているのか、読み解きたい。

広東語学習ブームの火付け役、香港映画「トワイラ…

今、ちょっとした「広東語学習ブーム」が起きている。火付け役となったのは香港映画「トワイライト・ウォリアーズ 決戦！九龍城砦」。香港映画としては異例のヒットとファンの熱意をかきたてた魅力を探っていきたい。

〈トランプに投票した中国系米国人の嘆き〉VOA…

トランプ政権が米政府傘下のグローバルメディアを実質的に解体させた。メディアが停止したことはどのような影響をもたらすだろうか。中国専門家から見ると、「在外中国人の間でますます怪しい情報が広がる」ことが懸念される。

ネット上での“怪しすぎるゲーム宣伝”で世界を攻…

中国のモノの輸出では、EV（電気自動車、太陽光パネル、バッテリー）が新・三種の神器と呼ばれているが、サービス輸出ではネット小説、ネットゲーム、ネットドラマが「文化輸出、新・三種の神器」と呼ばれている。中国ゲームについて解き明かしていこう。

中国ディープシーク・ブームは「すごい」って言う…

中国発のAI（人工知能）「DeepSeek」（ディープシーク）が話題だ。米国でパニックじみたディープシーク・ショックが起きている一方、よくわからないのが中国の反応だ。世界を騒がせたディープシークを中国人がどのように見ているのかを見ていこう。

「ストロングマン」のトランプvs習近平、中国の…

中国の2024年の経済成長率は予想以上の高水準となったが、成長を支えたのは貿易黒字の増加。中国の輸出急増は世界各国の警戒感を高めている。関税引き上げを公約に掲げる米国のトランプ大統領の誕生もあり、2025年は中国の輸出が国際問題の焦点とな…

〈＄メラニアで大損こいた中国人〉トランプ大統領…

トランプ大統領就任は中国にどのような影響をもたらすのか？その最初の影響は人民元高という意外な形でもたらされた。SNSではトランプ大統領の一挙手一投足がニュースとなり、振り回される日々が始まりそうだ。

＜中国史はビジネスの武器になる＞中国が嫌いな人…

「中国史の知識は、現代中国と対峙して分析するという『業務』の上では、会計やプログラミングなどと同様に役にたつ実用的知識である」。紀実作家の安田峰俊氏は著書『中国ぎらいのための中国史』で断言する。中国史は本当に「ビジネスに使える」のか？

＜中国株爆上げ相場に!?＞肩透かしに終わった“…

2024年秋の中国株式市場は、2000年以降に生まれた若者にとって、初めて参入できる“爆上げ相場”になるのではないか――。日本ではあまり多くは報じられていなかったが、中国マーケットはこの秋、熱い鉄火場を迎えていた。

【トランプ関税回りまわって元安にも】トランプ2…

トランプ2.0が世界に衝撃を与えている。2016年からの第1期政権と同様、今回も予想外の行動、政策によって多くの波紋を生み出すことは確実だろう。今や米国にとって最大のライバルとなった中国も例外ではない。

〈中国日本人学校の男児死亡〉中国人から悲しみや…

中国・広東省深セン市で、日本人学校に通う10歳の男子児童が登校中に刃物で刺され死亡する事件が起きた。日本と中国の多くの人々に悲しみと怒りをもたらすものとなったものの、だからこそ、同様の事件が相次ぐ可能性が高い。

【愛国と貧乏】NHK国際放送で中国人アナウンサ…

中国人“アナウンサー”によるNHKラジオの中国語ニュース番組での不適切発言の波紋が広がっている。国益のために税金を投じている国際放送で、日本の立場と反する見解が流れたのだから、大問題であることは間違いない。なぜこのような事態が起きたのか。

【日系自動車メーカーは喰われるか？】中国EVが…

「中国EV、東南アジアでの販売が急伸！日系自動車メーカー危うし」――。こうしたニュースを目にする機会が増えた。実際に東南アジアでの中国EVの販売台数は急増しているが、日系自動車メーカーとして脅威なのか。

〈中国民を落胆させた三中全会〉習近平が進める「…

中国共産党の重要会議「三中全会」は、中国国民の経済への悲観ムードの払しょくを期待されたが、株価への影響もなく、“大逆転の切り札”とはならなかった。なぜ失望が広がったのかを考えるとともに、なぜが期待されていたのかも抑えておきたい。