端末と通信とクラウドの水平統合
コネクテッド・ペダルを購入したユーザーは、スマートフォンにアプリケーションをダウンロードし、ペダルごとに設定されているIDとパスワードを入力すれば、クラウドのサービスを経由してペダルと接続されて使えるようになるはずだ。自転車に乗って国境を越えても、あらかじめ設定されている携帯キャリアと自動的に接続される。ユーザーは通信を意識する必要がない。
まだ発売されていないので、これは勝手な推測だが、きっと大きく間違ってはいないと思う。コネクテッド・ペダルは、端末と通信とクラウドのサービスを水平統合している。それによって、ユーザーにこれまでにない新しい体験を提供することが可能になる。
これまで、この通信の事業領域を自社事業に取り込むことは難しかったが、携帯キャリア（MNO）のネットワークを借りて、独自の通信サービスを提供するMVNO（仮想移動通信事業者）と呼ばれる事業が可能になった。しかし、そのためには通信交換機や課金・認証などの初期投資だけでも数億円かかる設備を保有し、さらに運用や保守も自社で行う必要があるので、そのハードルは非常に高い。
そこでMVNOに対して、携帯キャリアとの交渉や、帯域制御や課金・認証などの機能を提供する事業者が現れた。MVNOを可能にするもの（イネーブラー）という意味でMVNEと呼ばれる。格安のSIMを提供するMVNOの多くは、このMVNEを利用したパターン（C）が多い。BのパターンのMVNOが、同時にMVNEを営む場合もある。
IoT事業に通信を統合するということは、製品にSIMサービスを組み込むことだといっていいだろう。その製品は、コネクテッド・ペダルのように少量のデータ通信しか発生しないものや、通信をする時間が限られていたり、通信の利用が一時的なものかもしれない。人が使用するスマートフォンなどのデータ通信とは異なり、IoT端末のデータ通信は通信量は少なく、その速度も低くて構わない場合が多い。IoT事業には、それぞれの製品に適した独自の通信サービスが必要になる。
しかし、IoT事業者がBのパターンのMVNOになることは、前述のように非常にハードルが高い。現実的には、MNOやMVNOからSIMを買い入れることになるが、それらにはスマートフォン向けのデータ通信の料金プランしか用意されていない。MVNEから（MVNOとして）SIMを買い入れることも考えられるが、MVNEのソリューションも、スマートフォン向けの格安SIMを販売するMVNOへの提供を前提としている。
