オトナの教養 週末の一冊

2015年1月30日

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中村宏之 (なかむら・ひろゆき)

ジャーナリスト

1967年生まれ。91年、慶應義塾大学経済学部卒、読売新聞東京本社入社。ロンドン特派員、米ハーバード大学国際問題研究所研究員、経済部デスク、調査研究本部主任研究員などを経て2017年4月より読売新聞東京本社メディア局編集部次長。『御社の寿命』、『世界を切り拓くビジネス・ローヤー』、(いずれも中央公論新社)など

――その点はしっかりしたリーダーシップを持った経営者が変えないといけないということでしょうか。

太田:そうです。大事なのは努力の質、そして成果につながる努力、ということを徹底するべきだとおもいます。そうするともっとゆとりのある働き方ができますし、女性も働きやすい環境になるでしょう。

――働きやすい環境をつくり、社員の努力の質を上げるには会社はどうすればよいのでしょうか。

太田:私は、評価のポイントを見直すだけで、かなり変わるとおもいます。つまり、成果や役割など、「ここを見る」という点をはっきりさせて評価することが大切です。

――仕事によっては時間がかかるもの、あるいは時間をかけないと完結しないものなどもあります。お客さん相手の仕事などがそうでしょうが、そうした面はどう考えればよいのでしょうか。

太田:対人サービスの部分で、時間がかかるのはしかたありません。ただ、そうでない部分とははっきり分けるべきでしょう。逆に言うと、時間をかけることが必要なのは対人サービスの部分ぐらいです。機械に任せるものは任せる。働き方もITが普及すると、必ずしも出社しなくてもいい訳ですし、今はどこでも仕事できます。必要な時に連絡が取れれば良いわけですから、長時間会社で働く必要性は今後、小さくなるでしょう。

――限られた時間で高い仕事の質を実現してゆくことは、働き方の改革という意味でも大事なことだと思います。

太田:日本はこれから労働力が減ってゆきます。限られた人数で、どうやって生産性を上げ、成長を続けるか。働き方、人事管理、教育などすべてに関わってくる日本の課題です。そういう意味で、大きな歴史の転換点を迎えているのだと思います。

太田肇(おおた・はじめ)
1954年生まれ。神戸大学大学院修了。経済学博士。滋賀大学教授などを経て現職。専門は組織論、モチベーション論など個人を尊重する組織の研究。著書に『承認欲求』(東洋経済新報社)など。

  
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