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2016年3月30日

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中西 享 (なかにし・とおる)

経済ジャーナリスト

1948年岡山県生まれ。72年共同通信社に入社。88年から91年までニューヨーク特派員、経済分野を取材し、編集委員を経て2010年に退社。現在は経済ジャーナリスト。著書は「ジャパンマネーの奔流―ニューヨーク・東京・ロンドンの24時間」(1987年、ダイヤモンド社)、「日本買い 外資は何を狙っているか」(2005年、PHP研究所)など。

キーワードは「探究学習」

 そのキーワードとなっている「探究学習」については文部科学省も注目しており、全国的に広がってきている。「探究学習」は生徒自身が自分で研究テーマを設定して自主的に学習させるもので、全生徒が必ずこの学習を行うカリキュラムになっている。最終的にはこの学習の成果を発表する場が与えられ、生徒や先生の前でプレゼンテーションを行う。堀川高校ではこの取り組みを1999年から行っており、毎年、『教育研究大会』と呼ばれている全国の教師など学校関係者の前で発表する大会が用意されている。こうした場に臨むことで、生徒の自主性が養われ、学習の楽しさを感じ、それが学習意欲につながるのだという。

 この「探究学習」を定着させるためには、まずは教師自身の意識改革が必要で、成果が上がるまでには時間が掛かる。その上で、教師が生徒に自分の進路を考えさせ、その進路を実現させるための勉強の動機づけを行う。単に大学へ行くために受験勉強をするのではなく、自分自身の将来の進路実現のための勉強であると位置付けているため、勉強にも意欲がわいてくるようだ。この「探究学習」→進路決定→大学受験という流れが、堀川高校では自然にできてきているところが、ほかと違う点だ。

 折しもいま、大学入試センター試験に代わる「大学入学希望者学力評価テスト」をめぐって、専門家の間で議論されている。各教科の知識を覚えるだけでなく、思考力や判断力を問う総合的、多面的な能力を測ろうとしている。具体的な出題についてはまだ煮詰まっていないが、知識偏重から思考能力が問われる方向になろうとしている。その流れの中で、堀川高校が志向してきた「探究学習」が、さらに成果を発揮するかどうか、注視する必要がある。


  
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