このオフは、巨人から大田泰示と公文克彦を交換トレードで獲得。10年に巨人を戦力外となってアメリカに渡り、今季はインディアンス傘下の3Aコロンバスに所属していた投手・村田透とも契約を結んだ。また、今季0勝に終わり、栗山監督が「何とかしないといけない」と語った斎藤佑樹もいる。いまの彼らは束になっても大谷ひとりに敵わないが、これから栗山監督がどう育てていくか。高田GMに代わって戦力編成の中心的役割を担う吉村浩GMがどうチームを変えてゆくのか。
新球場問題
そして、球団経営に関する大きなポイントがもうひとつ。今後も札幌市が所有する札幌ドームを本拠地とするのか、近い将来、自前の球場を建設するのか、だ。この問題はシーズン序盤、一部の新聞が「日本ハムが新球場建設を検討」と報じて表面化。札幌ドームは市と北海道の企業が出資する第三セクターが運営しており、日本ハムが負担している年間の使用料は約13億円に上るという。球場の広告料や飲食店の利益が第三セクターに吸い上げられ、球団に入ってこないのも痛い。
DeNAは今年1月に株式公開買い付け(TOB)により、横浜スタジアムの運営会社を連結子会社化して営業利益を大幅に伸ばした。楽天もコボスタ宮城(来季からコボパーク宮城に改称)を所有する県と交渉を重ね、球場内の広告や売店収入をすべて球団側が得ることで合意している。そうした時代にあって、日本ハムはどのような選択をするのか。プロ野球の新たなビジネスモデルを模索する上でも、来年以降、日本ハムの動向が大変気になる。
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