オトナの教養 週末の一冊

2019年5月18日

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中西 享 (なかにし・とおる)

経済ジャーナリスト

1948年岡山県生まれ。72年共同通信社に入社。88年から91年までニューヨーク特派員、経済分野を取材し、編集委員を経て2010年に退社。現在は経済ジャーナリスト。著書は「ジャパンマネーの奔流―ニューヨーク・東京・ロンドンの24時間」(1987年、ダイヤモンド社)、「日本買い 外資は何を狙っているか」(2005年、PHP研究所)など。

ぬるま湯の日本の新聞

 それにしてもこの「本」を読んで感じるのは、米国のメディア業界では新しいメディアが次々と誕生して新聞やテレビなど伝統的なメディアもソーシャルメディアを積極的に取り込むなどダイナミックな変化を遂げているのに対して、日本のメディアの変化が鈍い点だ。代表的なメディアである新聞についていえば、変化は起きているが、新聞業界は相変わらずに宅配制度に守られて、ぬるま湯にどっぷりつかっている状態から脱していない。

 日本新聞協会によると、日本の新聞発行部数は2018年末で3990万部(一般紙3682万、スポーツ紙308万)ある。しかし、同年は17年に比べて220万部も落ち込んだ。部数の減少は08年ごろから毎年100万部ほど減っていたが、18年は一気に倍以上も減少したことに同協会は驚いており、今後は部数の減少が一気に加速する恐れがある。

 日本と対照的なのが、「ニューヨーク・タイムズ」や「ワシントン・ポスト」などが紙ではなくデジタル版の契約者数を大幅に伸ばし、電子版が経営の柱に育ってきているのか注目に値する。一方、日本の新聞でデジタル版を順調に伸ばしているのは日本経済新聞(18年6月に日経電子版の有料会員数が60万人突破)くらいしかないのが現実で、大半の新聞が電子版は収益につながっていない。

 宅配制度に守られてきた日本の新聞だが、いまだに多くの新聞社は新聞を重視し、デジタルは「おまけ」のような位置づけだ。唯一「デジタルファースト」を明確に掲げているのは産経新聞くらいしかない。1億総デジタル時代を迎えて、ニュースはスマホで見れば済む時代になり、もはや新聞離れどころではなく、新聞は要らない時代に突入しかけていると言った方が良いかもしれない。デジタルで生き残る道を早く見つけないと、新聞業界に明日はない。

  
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