2024年6月16日(日)

世界潮流を読む 岡崎研究所論評集

2012年8月14日

 もしこの見通し通り、アメリカの国際収支が改善され、国内のエネルギー価格が安くなり、国内の雇用が増えるのならば、米国の前途に対する悲観論は一挙に払拭されるでしょう。

 そうなれば、現在の米国の将来に対する悲観論は、スプートニクでソ連に負けたとき、ベトナム撤退のときと同じような、一時の挫折感に過ぎないことになる可能性もあります。

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