株価急落の理由については、新聞の多くが朝方、英銀大手が発表した中国の景況感指数の悪化を上げていた。普段、専門家以外はあまり意識しない指標であり、株価下落の理由づけとしての評価は分かれるところだが、引き金の一つとなったという見方は多い。このほか、東証が導入した超高速自動取引が株安に拍車をかけているという面があることも日経やNHKが報道し、他紙も前後して報じた。こうした点は最近の高度化した取引の一側面として目を引いた。
しばらくは冷静に市場の動きを
見極める必要がある
長年マーケット取材に携わった経験からすると、筆者の見方としては、今回の株安は一時的な調整だろう、という印象だ。23日は1000円を超えて下落したものの、24日には上昇に転じている。水準自体も実際には5月上旬につけた水準までにしか落ちていない。欧州市場は23日に「つれ安」となったものの、アメリカ市場は反応しておらず、世界株安にもつながっているわけでもない。他の経済指標がどう出てくるかも含めてしばらくは冷静に市場の動きを見極める必要があるだろう。
そのうえで、基調の変化が本当に起きていると断じたらしっかり批判すればいい。一日や二日程度の動きで判断し、全否定するような姿勢は短慮に過ぎよう。
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