定額制音楽ストリーミングサービス「Spotify（スポティファイ）」が年内には日本でサービスを開始することが弊誌の取材で明らかになった。縮小続く音楽業界では待望論もあるが、行く手には高い「壁」が待ち受ける。
「年内、早ければ10月にはあの“Spotify（スポティファイ）”が日本でサービスを開始します。衰退が止まらない日本の音楽業界にとって、今年は非常に重要な年になります」（関係者）
海賊版をも駆逐するSpotify
2008年にスウェーデンで誕生したSpotifyは、音楽のストリーミング配信を行う企業で、欧米を中心に爆発的な人気を誇る。
ユーザーは月額9.99ドル（アメリカの場合。日本円で約1000円）支払うことにより、クラウド（インターネット）上に保存してある2000万以上の曲をパソコンやタブレット、スマートフォン（スマホ）などで自由に聴くことができる。
広告が出るなど、様々な制約があるものの、無料でも楽しむことができ、世界で2400万人以上のアクティブユーザーが存在する。驚くべきは有料会員率で、2400万人のうち、600万人が有料会員だ。有料会員率20％を超えるインターネットサービスというのは稀有な存在である。
「検索と再生が早く、クラウドであることを感じさせない」（海外のSpotifyユーザー）ことも、爆発的な人気を誇る一因であるといえるが、もうひとつ注目すべき点がある。
それは海外大手レコード会社の「協力」だ。Spotifyは成長する過程で海外の大手レコード会社が出資し、協力した。これにより、リリースされているほぼすべての曲を聴くことができ、2000万曲を超える楽曲の提供を可能にした。
「ストリーミングサービスは、音楽とデジタルの不幸な歴史を終わらせる可能性をもっています」
音楽プロデューサーで『デジタルコンテンツ白書2012』（デジタルコンテンツ協会、経済産業省監修）の音楽部分を執筆した山口哲一氏はそう話す。デジタル化された音楽は、海賊版を発生させ、「違法」に音楽を楽しむ人を増殖させた。だが、ストリーミングはデータを複製されにくい。
