では、この不毛な悪循環を断ちきるために、どんな処方箋が考えられるだろうか。先ずリクルート企業側は企業のみならず学生もクライアントに加えることだ。つまり、学生から利用料金を徴収して中立な立場から企業情報の提供を行う。企業の吟味を行い、ブラック企業を排するなど、企業の「ホントのところ」をインフォメーションするのである。
一方、学生側。こちらについては、大学が「就職リテラシー教育」を実施することだろう。現在、どの大学も就職支援を行っている。ただし、それはリクルート企業に依存したスタイルでしかない。大学はむしろリクルート事業のシステムを相対化する、つまり「ここは紹介する企業からカネをもらっているので、都合の悪いことは書かれていない」ということを明確に示すとともに、リクルート企業が提供するサービスの「たかが、されど」的な使いこなし方を指導するのである。
リクルート企業の事業は、現状では人材の不適切な活用という混乱をもたらすことで、実は現在の企業社会に混乱を生じさせる一因ともなっているのではなかろうか。リクルートシステムの抜本的改善。実は若者の将来にとっても日本の将来にとっても火急を要する問題なのだ。
WEDGE4月号特集
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