2022年9月30日(金)

Wedge SPECIAL REPORT

2022年4月6日

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中原 淳 (なかはら・じゅん)

立教大学経営学部教授

専門は人材開発論・組織開発論。1998年に東京大学教育学部を卒業後、2003年大阪大学博士号(人間科学)取得。東京大学准教授などを経て、18年より現職。立教大学経営学部リーダーシップ研究所副所長などを兼任。主な著書に『職場学習論』、『経営学習論』(共に東京大学出版会)。

「Wedge」2022年4月号に掲載され、好評を博している特集「デジタル時代に人を生かす 日本型人事の再構築」記事の内容を一部、限定公開いたします。全文は、末尾のリンク先(Wedge Online Premium)にてご購入ください。
イラストレーション・相田智之
日本の多くの大人は既に学びを放棄している──。組織開発のプロが語る、従業員、中間管理職、そして人事の転換点とは。
話し手・中原 淳
聞き手/構成・編集部(川崎隆司)

編集部(以下、──)今後の国際市場の中で、日本企業が業績を上げ、成長していくためには、どのような「人材」を育てていくべきか。

中原 端的に言えば〝自ら学び、自ら変化し続けられる人材〟だ。

 「グローバル人材」や「DX(デジタルトランスフォーメーション)人材」など、日本では時流に乗じた流行り言葉によって企業の求める人材像が移り変わってきたが、そういった短期的な視野で人材育成を考えることはもうやめよう、と言いたい。

 「自社の事業を伸ばすために何が必要か」は企業によって千差万別だ。デジタルやAIの知識が本当に必要ならば学べばいいが、なんとなく流行に流されて取り入れようとしても他社との差別化は図られず、事業の成長に直結する人材は育たない。また、肝心の従業員本人がその必要性を感じていなければスキルも身につかない。

 テクノロジーの進展が加速し、顧客や市場のニーズも移ろいやすい現代において、従業員自らがそういった変化を感じ学びながら、必要なスキル・知識をアップデートし続けることこそが、企業の強みとなる時代だ。

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