生成されたエビデンスを臨床へ落とし込む課題
抽出された数値は、単にスクリーニングを「全員受診すべき」あるいは「受けるべきではない」という一律の解を与えてはくれない。ここに、エビデンスを実際の臨床現場へ落とし込む際の大きな課題が存在する。
スクリーニングを受診しようか相談しに来た無症状の人に対し、「1000人がスクリーニングを受診すると20年超で2人の前立腺がんによる死を防げる可能性がある一方、30人以上が過剰医療を受け、排尿障害や性機能障害のリスクに直面する可能性がある」という事実を説明し、患者自身の価値観に沿って受診の有無を決める支援をすること。これこそが患者中心の医療の実践であるが、わずかな前立腺がん死の減少という「有益性」と、過剰医療によって被る「害」の双方を天秤にかけなければならない。多忙な診療現場でこのような高度な対話を行うことのハードルは高い。
模範的ガイドライン策定機関——米国USPSTF
今まで見てきたように、どんな臨床検査や治療にも有益性と害がある。有益性（benefit）とは、例えば「この検査をすると何がどのぐらい確実にわかるのか」や「この薬を服用するとどのぐらいの人で症状が改善するのか」についての情報であり、害（harm）とは、例えば「この検査をすると重篤な出血を起こす危険がある」や「この薬は同系統の他の薬と比べて腎臓の機能を低下させやすい」ということである。
こうした有益性と害についての臨床研究のエビデンスにしても、さらに関連する多くのエビデンスを吟味して臨床現場で参考にできるような推奨を表明する診療ガイドラインにしても、もし、それらの作成過程が誰かによって意図的に偏ったものにされていたら医療はどうなるだろう。原子力発電所の安全審査に改ざんされたデータが提出された事件と同じで、最悪の結果が起こる可能性がある。
診療ガイドライン作成には、それぞれの介入についての有益性と害について出来るだけ偏りを排除した情報が必要である。そのためには、透明性の高い手順、利益相反の厳格な開示、徹底的なシステマティック・レビューの遂行が求められ、理想的には政治や産業から完全に独立した専門評価機関の存在が必要である。
米国においては、そのモデルが、過去42年にわたる歴史で90件におよぶ予防医療の推奨を発表してきた米国予防医学専門委員会（USPSTF; US Preventive Services Task Force）である。
USPSTFは独立した科学的組織であり、臨床研究のエビデンスに基づいた推奨事項は、予防医療で何が有効で何が有効でないか、そしてどのような分野でさらなる研究が必要かを明らかにしてきた。
全米医学アカデミーからもUSPSTFは模範的なガイドライン策定機関モデルと称えられ、医療アクセスの拡大を目的とした医療保険改革法（ACA; Affordable Care Act、通称「オバマケア」）のもとで、連邦議会は、USPSTFのガイドラインで推奨度AまたはBとされたサービスは患者の自己負担なしで提供されることを法律で義務付けてきた。ここで推奨度Aは「害と比較して有益性が実質的である確信度が高い推奨」であり、推奨度Bは「害と比較して有益性が中等度である確信度が高い、または中等度から実質的であるという確信度が中程度である推奨」である。
科学的に独立した組織である同委員会は、米国に居住するすべての人々がより長く、より健康的な生活を送れるよう、また、個人の意見に左右されることなく、エビデンスを忠実に反映させる運営プロセスがとられてきた。
