使えない社外取締役
最近は、チェック機能として、社外取締役をおく企業が増えました。経営を語り、その会社にふさわしい価値を見据え、議論ができる人も確かにいます。
一方で、かつての経験を語るものの、経営を語ることができない人も多数います。盛んに、不必要な議論をする人もいます。「使えない社外取締役」は、本当に多い。
事業部制の会社に勤務し、ローテーションのもと、様々な上司に仕え、幅広い分野の仕事をして、高い実績を残してきた人は相対的に優秀な人が多い。その場合の「優秀」とは、経営やビジネスについて深く考え、深く語ることができることを意味します。考える力があるのです。
事業部制では、1つの事業部が1つの会社のようなものです。特に本部長や部長などの管理職は損益を真剣に考え、責任をもちます。マネジメント能力を磨かざるを得ない。中小企業の社長のような、ある意味での厳しさを持つのです。
市場などの環境変化が激しいと、商品やサービス、価格、コスト、ヒトなどについて常に深く考え、結論を素早く導かないといけない。グローバル化が進めば、なおさらのことでしょう。
こういう厳しい中、管理職どうしで激しい競争をします。おのずと優秀な人が生まれる可能性が高くなる。少なくとも、製造、営業、管理などと機能別組織の会社に長くいる本部長や部長よりは、経営やビジネスについて鋭い議論ができます。
機能別組織では、横の部署への人事異動が少ない。製造、営業、管理などからそれぞれのエースが役員会に入ります。彼らは「機能の専門家」であったとしても、「経営ができる人」とは言い難い。大企業で、環境の変化があまりない会社では、今なお、こういうことが行われています。
