倒産の危機にあるタクミ電機の会長である譲原三郎（岸部一徳）は、ひそかに7人の社員による再建のための戦略室を立ち上げる。営業部長から子会社に左遷の形をとって、その室長になる矢作篤志（唐沢寿明）らに彼はいう。
「奇跡を起こせ」と。
ドラマのナレーションは、これは過去の話ではなく現在も企業のなかで、進行形であると告げる。
NHKのテレビ60年記念ドラマ「メイドインジャパン」である。1月26日（土）から3週連続で放映された。再放送に加えて、いずれ再々放送もあろう。
中国メーカーとの競争に敗れるも
その背後にあった真実とは
「7人の侍」たちは、室長の矢作のもとに、技師長の西山慶吾（国村隼）、財務課長の柿沼雄二（吉岡秀隆）、過去の大量リストラを手掛けた宇崎英作（平田満）らである。
東京・大田区の町工場から世界的な家電メーカーに成長したタクミが、テレビや半導体の不振によって、メインバンクから見放されて借り入れの返却を迫られ、その期限つまり余命は3カ月しかない。
タクミが経営の立て直しにかけていたのは、電気自動車向けのリチウムイオン電池である。大手自動車メーカーとのまとまりかけていた契約が、中国の電機メーカーであるライシュの低価格の製品との競争に敗れる。
そして、ライシュの製品の核となる技術が実は、タクミが開発したものであることがわかる。
再建の方策をまかされた室長の矢作と同期で、8年前のリストラで切った迫田貴弘（高橋克実）がその開発にかかわり、ライシュに持ち込んだことがチームによって解明される。
ジャーナリズムとフィクションの融合
「経済ドラマ」というジャンルがあると、わたしは考える。ジャーナリズムとドラマの融合である。現実に起きている経済事件の本質が、虚構のドラマによって深い感動を呼ぶ。さらに、そのドラマは近未来を予言する。
フィクションとノンフィクションの重なり合うところに、経済ドラマの限りない領域があると思う。
