自動車産業は“100年に１度”の大変革期と言われています。特に電気自動車（EV）は環境問題やエネルギー問題のほか、ランニングコストの側面からも関心が高く脚光を浴びています。
一方で世界のEV車市場は中国が席巻しており、自動車輸出台数で日本は追い抜かれてしまいました。この立場を逆転できる方法は何かないのでしょうか。日々技術革新が進む世界の自動車業界の“今”を解説し、日本の自動車産業が向かうべき道を説いた注目の記事を集めました。
国内産業の問題を提起する人気記事の中から、＜EV・自動車業界＞をテーマにした7本を編集部が厳選してお届けします。
＜目次＞
1：【原材料を掌握した蟻地獄戦略】中国製EVの市場席巻で欧州経済に打撃 日本の行方は？（2023年6月22日）
2：＜中国が巨大なEVガラパゴスに？＞圧倒的なランニングコストで急成長したEV販売が鈍化した理由（2023年11月28日）
3：＜中国EVへの逆転策になるか＞東芝の次世代太陽光技術が可能にする充電いらずの〝究極のエコカー〟（2023年6月21日）
4：【フォード車にテスラのプラグ】EV充電器規格シェア争いに激震 日本のCHAdeMOへの影響は？（2023年6月3日）
5：【マツダが示した到達点】コンセプトEV「ICONIC SP」の革新的デザインに表れる存在感（2023年10月27日）
6：【貧乏人はガソリン車に乗れ】これでは学校にも、職場にも行けない！車社会アメリカの現実と未来、EVはどうなる？（2024年6月11日）
7：〈本社の経営は旧態依然〉日本企業の多国籍化が進んでも手放しに喜べない理由、企業経営に求められる２つの課題（2024年6月14日）
1：【原材料を掌握した蟻地獄戦略】中国製EVの市場席巻で欧州経済に打撃 日本の行方は？（2023年6月22日）
欧州主要国、独英仏では、販売される乗用車の5台に1台がEVになっている。5月の世界のEV乗用車の販売台数は、100万台を超えたはずだ。
22年の世界の自動車の販売台数は約8200万台。国際エネルギー機関（IEA）によると、EV乗用車の販売台数は約1020万台。トラックなどの商用車を含めるとEV車は1050万台になり、シェアは12％を超えた。
中国と欧州の乗用車市場に米国の乗用車、SUV、ピックアップトラック市場を加えると、3市場は世界の約７割のシェアを持つ規模になる。EVのシェアが大きい中国と欧州だけで世界市場の約５割だ。
中国と欧州、世界市場の半分が積極的なEV導入に向かい、EVシェアは毎月上昇している――。
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２：＜中国が巨大なEVガラパゴスに？＞圧倒的なランニングコストで急成長したEV販売が鈍化した理由（2023年11月28日）
電気自動車（EV）はこのまま普及するのか、それとも壁にぶち当たって失速するのか。
この数年というもの、飽きるほど聞いた論争だ。「脱炭素は世界的な潮流であり、逆転することはない」「実際に保有すればわかるが、加速性能や乗り味、あるいはOTA（オーバー・ザ・エアー、無線によるソフトウェアアップデート）などのユーザー体験は内燃車を上回っている」「実現間近の自動運転との相性の良さ」など普及派の論を聞くと、なるほどなるほどとうなずいてしまう。
一方で、「高額なバッテリーを使うEVは割高。補助金がなければ誰も買わない」「EVの製造時に莫大なエネルギーを消費するほか、充電するための電気を作るのにも温室効果ガスを排出するのだからそもそもエコではない」「内燃車をすべてEVに置き換えるとレアメタルなどの資源が枯渇する」など、否定派の意見を聞いても説得力を感じる――。
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３：＜中国EVへの逆転策になるか＞東芝の次世代太陽光技術が可能にする充電いらずの〝究極のエコカー〟（2023年6月21日）
「給油も充電もいらない車が街中を走る日が来るかもしれない」と聞いたら、どれほど先の未来を想像するだろうか。さらにそれが、2050年カーボンニュートラルの実現につながる技術からもたらされるとしたら─。25年の実用化に向けて東芝が開発を進める次世代型太陽光パネル「Cu2O（亜酸化銅）タンデム型PV」が描く先は、まさに〝究極のエコカー〟だ。
同パネルは軽さと耐久性に優れるためモビリティー上部へ取り付けられ、設置面積が少なくとも、世界最高水準の変換効率により無充電走行を可能にする。一般的な太陽光の変換効率は約20％程度といわれ、これは太陽の光エネルギーのうち、２割を電力に変換できることを意味する――。
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４：【フォード車にテスラのプラグ】EV充電器規格シェア争いに激震 日本のCHAdeMOへの影響は？（2023年6月3日）
今年の１〜３月期、ついにテスラモデルYがグローバル販売台数でトヨタカローラを抜いて世界１位となった。昨年の時点でトヨタRAV４、カローラについで３位だったが、予想を上回るトップ獲得、しかもモデル３も好調で、本格的なEV時代は着実に近づきつつある。
そんな中、衝撃のニュースが登場した。テスラは北米でも本格的に自社のEV充電ネットワークを他社のEVに開放し始めたのだが、これにフォードが提携したのである。５月26日にフォードCEOジム・ファーレイ氏とテスラCEOイーロン・マスク氏が行った発表によると、米国とカナダに１万2000基以上あるテスラのスーパーチャージャーに、フォード車オーナーはアクセス権を持ち、来年はじめからテスラのチャージ網を利用できるようになる――。
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５：【マツダが示した到達点】コンセプトEV「ICONIC SP」の革新的デザインに表れる存在感（2023年10月27日）
現在東京ビッグサイトで開催されているジャパン・モビリティ・ショー（旧東京モーターショー、以下JMS）。各社が斬新な未来のモビリティとしてのコンセプトEVを発表する中で、異色を放っているのがマツダの存在だ。
マツダは日本のトヨタ、ホンダ、日産が昨年の世界の自動車販売でトップ10に入る中、決して大きなメーカーとはいえない。電動化でも遅れを取っており、将来の存続を危ぶむ声もある。しかし、ことデザインに関しては決して巨大メーカーにひけを取らないことを今回のJMSで証明した。
今回日本のメーカーがこぞってEVコンセプトを出したのだが、そのデザインがみょうにサイバートラック的、というかエッジの効いた未来的、と表現されるようなデザインに偏っていた印象がある――。
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6：【貧乏人はガソリン車に乗れ】これでは学校にも、職場にも行けない！車社会アメリカの現実と未来、EVはどうなる？（2024年6月11日）
米国では仕事相手との雑談の際に、乗っている車の車種を聞かれることが多い。車に関心がある人が多いこともあるが、本当の目的は年収を探ることだ。
米国では、よほどの車好き以外は、所有している車の価格と年収が比例していると言われている。
車に掛ける費用は月収の1割までにすべきと言われている米社会なので、車の値段と年収が比例するのだろう。ちなみに、最近の調査によると平均的な世帯では月収の2割が車のローン、保険、維持費、燃料代に使われている。車の値段とガソリン代が上昇しているのが、原因だろう。
フォード、GMの大衆車に乗っていれば年収も中くらい。レクサスとかメルセデスに乘っていれば、年収はかなりあると推測できる――。
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【貧乏人はガソリン車に乗れ】これでは学校にも、職場にも行けない！車社会アメリカの現実と未来、EVはどうなる？
7：〈本社の経営は旧態依然〉日本企業の多国籍化が進んでも手放しに喜べない理由、企業経営に求められる２つの課題（2024年6月14日）
経済産業省が「第16回 産業構造審議会 製造産業分科会」で配布したスライド、「製造業を巡る現状と課題 今後の政策の方向性」が話題になっている。このスライドの要点は、海外比率が高まる中で日本の企業はどのように「本社の経営力」を高めていくのかという問題である。これは重要な問題提起だ。
このスライドが示唆している議論は比較的単純である。まず、日本発の大企業の多くが海外比率を高めており、売上の海外依存だけでなく、従業員も全体で６割以上が現地採用の外国人になっているという指摘をしている。つまり、日本企業の多くが日本発の多国籍企業になっている。
にもかかわらず、日本企業の収益性は依然として低いままであり、米欧あるいはアジアの一流企業が常に20％以上の利益を追求しているのと比較すると、見劣りするとしている――。
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