最新記事一覧
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2018/02/15 佐々木伸
シリアを舞台にした21世紀のグレートゲームが一段と複雑化する様相を見せてきた。過激派組織「イスラム国」(IS)の壊滅、内戦の縮小により紛争が鎮静化すると思いきや、地域大国であるイスラエル、トルコ、イランの動きが活発化、ロシアが目論んでいた…
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2018/02/15 栖来ひかり
「今回の東部地震のことで一番心を寄せてくれた国はどこか?」との質問に、75パーセントの台湾人が日本と答えている。現在の日台関係は、世界的にも稀な現象ではないかと思わずにいられない。
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2018/02/15 山本隆三
イーロン・マスクは、話題作りにもたけている。時としては、世間の耳目を集めることにより宣伝効果を狙う炎上商法を手掛けることも辞さない。いま、注目を浴びている炎上商法の商品は、マスクのトンネル掘削企業ボーリング社が手掛ける「火炎放射器」だ。
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『羽生結弦は助走をしない』高山真氏インタビュー
2018/02/15 本多カツヒロ平昌五輪が開幕した。圧倒的に注目を集めるのがフィギュアスケートだろう。一方で、「フィギュアスケートは敷居が高い」「採点や見方がよくわからない」という人も少なくないはず。観戦歴38年の「フィギュアマニア」に注目点を聞いてみた。
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2018/02/15 岡崎研究所
ISIS撲滅に向け、統一シリアを目標とする米国だが、トルコ軍はクルド人武装組織・YPG拠点のシリア・アフリンへ攻撃を開始した。これは米国がシリア北部にクルド人中心の警備隊を組織・配備する表明を受けたものであり、トルコが進撃をゆるめなければ…
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自給率は上がっても利益は増えず
2018/02/15 田中淳夫林野庁が自制してきた「主伐」に対する助成を、一転させようとしている。「再造林」がセットになってはいるが、果たして山は復元するのだろうか。
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2018/02/14 田村明子
2月12日、団体戦が終了して平昌オリンピックにおける最初のフィギュアスケートのメダルが授与された。オリンピックにフィギュアスケートに団体戦が加わったのは、2014年ソチオリンピックからで今回でまだ開催2回目。どの国に対しても、4種目バラン…
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2018/02/14 花田吉隆
これまで無類の安定度を示してきたドイツ政治は、今後不安定度を増していかざるを得ない。後から振り返って、今回の混乱はそういう不安定化の始まりであった、と評されることになるのかもしれない。
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2018/02/14 川手恭輔
ソニーは、大規模なリストラを繰り返し、10年を費やして、ようやく回復にこぎ着けたというところ。しかも、平井社長らがエレキの復活の担い手と位置付けてきたスマートフォン事業を抱えるモバイル・コミュニケーション分野(MC)は苦戦しており、黒字を…
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2018/02/14 小川たまか
『子どもが生まれても夫を憎まずにすむ方法』は、過激なタイトルの一冊だ。著者はNYに暮らすフリーライターの女性で同書は翻訳本だが、タイトルは原題のままだという。日本でも、「子どもが生まれてから妻は変わってしまった」「出産後、夫に愛を感じなく…
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2018/02/14 赤坂英一
相撲協会はこういう姿勢を見習うべきではないか。プロ野球キャンプたけなわの6日、西武が投手・今井達也(19歳)が未成年にもかかわらず、1月下旬に所沢市内で喫煙していたことを公表。4月末までユニフォームを着用させず、対外試合出場を停止する処分…
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2018/02/14 岡崎研究所
トルコのエルドアン大統領の「独裁」を、「安定のために容認しつつ、トルコの権威主義的統治からの脱却を促すべし」というのは、自己矛盾した提言であり、こういう政策は成功しない可能性が高いだろう。
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2018/02/13 澤田克己
北朝鮮の金正恩委員長の妹、与正氏は1990年代後半にスイスの公立小学校に留学していた。当時ジュネーブにいた筆者は、正恩氏の足跡を探る途中で与正氏の話にぶつかり取材していた。
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ネットに氾濫する不十分情報に注意を
2018/02/13 松永和紀食品添加物トレハロースが感染症流行の深刻な原因となっている、とする話題が先月、騒がれました。根拠は、科学誌ネイチャーに載った論文。しかし、論文にはかなり大きな問題があり、筆者が見る限り、感染症の原因と言えるような根拠は、崩れ去っているとい…
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2018/02/13 栁澤明
米国などでも石油生産が活発だが、EVの普及に伴い世界の石油供給は中東への依存が高まる。ただし中東地域は地政学リスクをんでいるため、消費国による投資支援などの重要性も増す。
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2018/02/13 岡崎研究所
移行期間延長・ノルウェー型での交渉・関税同盟の維持など、Brexit反対派の立場から英フィナンシャル・タイムズ紙が掲げる「最善策」はいずれも実現不可能と思われる。
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2018/02/12 塚崎公義
日常会話でも「株価も安いし、景気は冴えないよね」といった発言は珍しくありません。そうしたことから、今次株価下落によって景気が悪化するのではないか、と考えている人も多いようですが、それは杞憂です。
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2018/02/12 岡崎研究所
力を増す中国に米国はアジアの良き隣人を期待しているが、権威主義的・重商主義的・好戦的な中国に対しては実質的に対抗すべきだ。インド・太平洋地域に野心を見せる中国に対する米国のコンセンサスの芽生えているという指摘がある。
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マレー半島・ボルネオ島 第4回
2018/02/11 高野凌ランカウイ島はタイ国境に近いマレーシアの著名リゾートである。ランカウイのメインストリートは各国からのリゾート客で溢れている。なかでも目立つのが中東イスラム圏の人々である。
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2018/02/10 土方細秩子
RE100、という試みがある。世界のトップ企業の中で「企業が利用するエネルギー源を100%再生可能なものにシフトする」という誓約を行った企業を宣伝、サポートしていこう、というものだ。
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