イラン版「傭兵会社」の暗躍、IS後に激化する“…

シリアにおける過激派組織「イスラム国」(IS)の壊滅作戦が大詰めを迎え、内戦も急速に勢いを失う中、“もう一つの戦争”が激化の徴候を見せ始めている。

コカ・コーラがCMに起用した謎のアスリート

コカ・コーラ社が新たに発表した「スポンサーするアスリート」が話題になっている。そのアスリートの名前はアレックス・ハンター。米国では雑誌の表紙を飾ったりニュースで取り上げられたり、と近頃評判のサッカー選手だ。

酒場歩きの達人を虜にした「タコの島」の魅力とは？

日間賀島――名古屋発、島飲み紀行

東海道・山陽新幹線グリーン車の搭載誌「ひととき」の連載「こだま酒場紀行」でおなじみの大竹聡さんが、知多半島の先に浮かぶ日間賀島（ひまかじま）まで、ふらり旅。名物のタコをはじめ、伊勢湾や三河湾で水揚げされた新鮮な魚介に舌鼓を打ちながら、グイ…

プレステ生みの親が語る日本企業に必要な「妄想力」

特別対談：坂本幸雄（サイノキングテクノロジーCEO） × 久夛良木健（元ソニー副社長）

東芝に代表されるような日本の多くの優良メーカーがかつての栄光を失っている今、その復活への道筋を経営者、技術者の視点から二人の識者が語る。

「数字では語れない3月11日」あの日からどう生…

『リスクと生きる、死者と生きる』 石戸諭記者インタビュー

いわゆる「震災もの」と言われるジャーナリズムから溢れ出てしまう、こぼれ落ちてしまうところに関心を抱いた。あの日どんなことを経験したのか、一人ひとりに接近して、話を聞いた。

遺伝子組み換え作物の「本当の問題」をあぶりだす

『世界からバナナがなくなるまえに』

「アグリビジネス企業によって作り出された遺伝子組み換え作物の最大の問題は、健康に対するものでも、環境に対するものでもなく、害虫、病原菌、気候変動に随時対処する私たちの能力に関するものである」

大企業がはまる海外M&Aの「落とし穴」

現役投資アドバイザーが敗因分析

東芝、日本郵政、LIXIL……。大型の海外M&Aを実行した日本企業で、減損を出したり撤退したりするケースが目立つ。現役投資アドバイザーが敗因を検証する。

サムスンを叩いても、韓国の財閥は変わらない

大きな影響力を持つ韓国の財閥。染み付いてきた慣行を改革するには一社を叩くのではなく、国全体のカルチャーを変えていく必要がある。

ブレグジットが生む後遺症、在英外国人の「市民権…

世界を騒がせた英国のＥＵ離脱「ブレグジット」――。世界経済やEUの単一市場経済への影響が懸念されているが、ブレグジットの影響は経済的なものだけではない。

「がん免疫療法」の闇、高額なのに効果不明瞭の実態

がんの三大治療（手術、放射線治療、薬物療法＜抗がん剤など＞）に加え、新たな治療法として話題の免疫療法。これが効果を認められぬまま自由診療で高額提供されていることが問題となっている。

英語教育に振り回され続ける日本人

『英語だけの外国語教育は失敗する―複言語主義のすすめ』 鳥飼玖美子氏インタビュー

度々批判を受けてきた日本の英語教育は、今変化の真っ只中にある。異文化コミュニケーション論の専門家から見た問題点とは……

マクロンの支持率が急落した理由

年金改革・公務員給与凍結・労働法改正等、痛みを伴う政策に反応し支持率が急落したマクロン仏大統領だ。反対運動の暴徒化やイスラム過激派テロなど、5年間の任期の中で統率力が試される。

メルケル首相の連立交渉「元サヤ」が現実的な理由

極右台頭の衝撃、ドイツ総選挙後の行方を読む

難航が予想される連立交渉。これまで連立相手だったSPDはすでに連立離脱を表明しているが、「元サヤ」に収まる可能性はまだ十分にある。

パ・リーグMVPにソフトバンク・サファテの可能性

そうした事情からサファテがＭＶＰに選ばれれば、外国人の抑え投手としては史上初となる。ちなみに、外国人投手でＭＶＰを受賞したのはスタルヒンとスタンカしかいない。

イスラム主義者をすべて弾圧しようとするのは正し…

2011年のアラブの春で中東の独裁者が倒された後、過激派が増力した。今後のイスラム社会を考える上では、経済と政治を開かれたものにすることが重要だ。チュニジアのように教育の普及など社会の基礎が変化への歩みとなるだろう。

クルド自治政府とイラクの将来

独立へ向けた交渉の一歩を進めたいクルド自治政府だが、イラク政府の対応が注視される。

過激派の根絶やし作戦推進へ、トランプ政権が暗殺…

トランプ米政権はイスラム過激派の根絶やし作戦に大きくカジを切った。米国はこれまで、武装無人機と特殊部隊による「標的殺害」の対象を上級幹部に絞ってきたが、その規制を撤廃し、下っ端の戦闘員にまで拡大する見通しだ。

日本各地で暗躍する中国版白タク「皇包車」の実態

右肩上がりに伸びる訪日中国人数。さぞ日本人がその恩恵を受けていると思いきや、中国人だけが儲かる中国人のためのシェアリングエコノミーが拡大している。政府は、その実態や規模を全く把握できていない――。

国が財政破綻しない簡単な理由

国の財政を家計にたとえて、「給料等の収入が631万円しかないのに975万円も使っていて、不足分の344万円は銀行から借りているような家計は、早晩破産するでしょう」と言う人がいますが、これは大変ミスリーディングなたとえです。誤りと言った方が…

イノベーションなきシャープの〝復活〟

昨年、台湾の鴻海精密工業に買収され、劇的な業績改善を遂げたシャープ。しかし、本当の復活はまだ先だ――。