大震災が発生した時、固定電話、携帯電話ともに被災地から離れた東京でも、ほとんど繋がらなくなった。だが、インターネットには問題なくアクセスできたことに驚いた。やはりネットワークの特徴であるトラフィック、迂回路などがしっかりしていたからだと思う。
被害を受けた人たちの一部が、被災地から離れた場所に避難された。避難を余儀なくされたこうした方々は、地元の状況を引き続き見たい、知りたいと思われているだろう。しかし、地元のTV局やラジオ局の放送は、その土地でしか見聞きすることができない。
被災地では、コミュニティFMラジオ局が開設されて、情報を流し始めていると聞く。だが、これもFM局からの電波が届く範囲でだけ受信可能で、電波の届かない避難地では聞くことができないし、そもそも、画像などを配信することはできない（しかし、インターネット放送では可能）。
大震災の後、家電メーカーも乾電池、ラジオ、無線機、携帯LEDなどを被災地に提供した。私も一員として加わっている「新メディア・プラットフォーム協議会」（金沢工業大学主催）では、「離れたところからでも地元の情報を見聞きしたい」という被災者の方々の要望に応えるべく、実用化実験をしているあるシステムと、その端末を提供することを検討している。
被災地と避難所をネットとTVで繋ぐ
そのシステムは、サーバー類とインターネットに接続された端末とからなる。1ラジオ放送＋画像情報2専門チャンネルとして動・静止画像＋音声情報を提供し、それをTVで見ることができる（必要であれば、モバイル端末で見ることも可能）というものだ。要するに、TVとインターネット環境があれば、被災地だけでなく、離れた避難地でも被災地のラジオ局の放送や、種々の情報を見ることができる。
例えば、地元に残っておられる方や、ボランティアの方が、ビデオカメラなどで撮った映像、または必要な情報を画像で流す。その情報はどこの避難地でも受信が可能だ。また、放送ではなく通信であるため、簡単な逆方向の情報を流すことも可能だ。もちろん、これらはパソコン（PC）でもできることではあるが、TVで見ることができるので、お年寄りなどPCに不慣れな方にとっても利用が容易だ。
協議会には種々の業種（ラジオ局、レコード会社、TV局、コンテンツ提供会社など）からの参加があり、ファッションTV、レコード会社からの新人アーティストなどのコンテンツが実験として提供されている。これらは、被災地の方にもひと時の喜びになるのではないかと思う。
今、提供すべきものとして、サーバー、新メディア・プラットフォーム協議会準拠の端末、ディスプレイ、ビデオカメラなどを検討している。こうしたことは、日本の家電メーカーにしてみれば、容易にできることの一つではないかと思う。
近い将来、ネット社会が進化していけば、放送局が独占するチャンネルではなく、このようにコンテンツそのものが主体になるだろう。
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