自動運転には空飛ぶ車が先行するのか？

eVTOL（電動垂直離着陸機）は空飛ぶ車の大きなトレンドであり、離着陸に場所を取らないことから現在開発されているもののほとんどがこの形式だ。空飛ぶ車には、陸上走行時には翼を折りたたみ、飛ぶときにボディに収納された翼が伸びる、というタイプの…

テスラが異例の求人、イーロン・マスクをSNS攻…

テスラがユニークな人材募集を行っている。職務名は「エネルギー・カスタマー・サービス・スペシャリスト」だが、実際には「イーロン・マスクをソーシャルメディアによるバッシングから守る」ことが職務として要求されている。

洗剤の不要のコインランドリーが世界を変える

wash+Technologyは、アルカリイオン水を使用することで、洗剤を使用せずに洗浄力の高い洗濯を可能にした。また、アトピー性皮膚炎予防など、肌へのやさしさを求める消費者ニーズにも適っている。さらに「スマートランドリー」をコンセプトに…

21世紀の千利休になりたい、パリでおはぎが当た…

業態として斜陽化している和菓子、その中でも、「あんこ」をメインに名古屋発で、日本の持つポテンシャルを世界に発信して行きたいと奮闘しているホリデイズ株式会社の落合社長に話しを聞きました。

電気料金はなぜ突然10倍にもなるのか、再度問う…

再度問うと書いたが、最初に「電力自由化がもたらす天国と地獄」を掲載したのは、World Energy Watchの連載の中でのことだ（『電力自由化がもたらす天国と地獄 破綻する電力と儲かる電力の違いは何か？』)。電力市場自由化を主要国中も…

バイデン政権でも対中姿勢は不変 問われる日本の…

アジアの同盟国と有志国のネットワークを繋げ

今のアメリカには国際社会において、かつての対ソ冷戦期の圧倒的な国力の優位性がない。だからこそ日本にとっては、アジアの同盟国と有志国のネットワークを繋げて、働きかける「絶好の機会」にもなる。

「戦略的不可欠性」ある技術を武器に日本の存在感…

取られ続ける技術や土地 日本を守る「盾」を持て

日本企業が持つ高い技術力を政府が把握し、共に磨くことで、それらの技術を外交に使える道も開ける。日本は国際社会での存在価値をもっと高めるべきだ。

激変した欧州の「中国観」 日本は独・欧州ともっ…

取られ続ける技術や土地 日本を守る「盾」を持て

欧州の対中認識は、「コペルニクス的革命」と言われるほどに厳しくなっている。日欧の共通課題を克服する処方箋とは何か。日独の識者が読み解く。

コロナ禍で9割以上減少、日本人がいないハワイの…

ハワイ州では、年末年始はクリスマスや大晦日、元旦などで家族や友人が集まる機会が多かったためにまた増加を見せ、同局のデータによると1月5日には州全体の新規感染者数が284人を記録。しかしその後はまた緩やかな減少傾向にあり、12日には114人…

EV用バッテリーの覇権争いが始まった

今年のCESで基調演説を行った米ゼネラル・モータース（GM）のメアリー・バラ会長は、今後５年間で30の新たなEVモデルを出す、など大幅なEVへのシフトを発表した。その核となるのが、同社がアルティメット・バッテリー・システムと呼ぶ新たなバッ…

「程よく雨天も必要 」進化を続けるお天気ビジネス

取材当日の午後、新宿区山吹町の空には、青空が広がっていた。そんな空を眺めながら「こういう天候だとアクセスが少ないんです」と、苦笑いするのはALiNKインターネット（新宿区、以下アリンク）代表の池田洋人さん。

日銀保有株は値引きして若者に売れ

東証最大株主の日銀はいつまで株を保有し続けるのか

昨年末で東京証券取引所の世界最大の株主となった日銀は、この株式をいつまで保有し続けるのか。株高が続く東証市場だが、いまこのテーマがクローズアップされてきている。そこで、３年前に日銀が手持ち株式を売る「出口戦略」の提案をしたニッセイ基礎研究…

経済安保は全体戦略の一つ 財政面からも国を守る…

新型コロナで政府債務が拡大するなか、国の根幹である安全保障を揺るがさないための確かな財政戦略と国民のコミットが不可欠だ。

雇用の維持と人材流動を両立させるには

新型コロナウイルスによる不況対策として、政府は、雇用調整助成金（以下、雇調金）の拡充を進めている。雇調金は失業を減らしているのだから良いことに違いない。ただ、元の職場に戻れない人もいる。

CESに見る韓国LGの強み

今年はデジタルでの開催となったCESラスベガス。記者会見でも昨年のコロナによる生活の変化、また米国での黒人差別に反対する運動の広がりなど、様々な社会問題への言及が目立った。その中で、様々な面でのプレゼンス、強みを見せていたのが韓国LG電機…

外資土地買収の状況把握は第一歩という意識を

政府が進めている外国資本による土地買収に関する法案は事態を防ぐものになるのか。長年この問題を研究する平野氏が、見通しを語った。

寒波で節電が必要になった日本、その背景にあるもの

再エネと電力自由化が招く供給力低下

大雪による高速道路での立ち往生が何度か報道されている。寒波は様々な影響をもたらしているが、電力需要が増加し電力供給が不足する懸念も出ている。ニュースでも節電の呼びかけが行われる事態だ。電力供給では需要がある時に必要な量を発電しなければ、停…

コロナ禍でまたぞろ忍び寄る〝日本型ポピュリズム…

コロナ禍で現れた〝自粛警察〟のように、日本特有の同調圧力が復活した。下からのポピュリズムは国家権力さえも動かしてしまう。かつての過ちを繰り返してはならない。

習近平が新年挨拶で謳った「中国経済のゆくえ」

習近平国家主席は、2020年12月31日夜、中央広播電視総台とインターネットを通じて、新年のあいさつを行った。ポイントをまとめながら、筆者なりにいくつかのキーワードに当てはめて読み解いてみたい

「あの方がいたから、ボクシングを続けることがで…

元プロボクシング日本チャンピオン

今回は、元プロボクシング第31代日本ジュニア・ライト級(現スーパーフェザー級)チャンピオンで現在、フィットネスインストラクターの鈴木敏和さん（52歳）に取材を試みた。