マイナス金利時代を生き抜く処方箋

2018年12月28日

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鈴木健二郎 (すずき・けんじろう)

住宅ローンスペシャリスト/ モゲチェック・プラザ

株式会社MFS モーゲージスペシャリスト。大学卒業後、2007年に積水ハウス株式会社に入社し、注文住宅及び集合住宅販売の営業に従事。その後イオン銀行にて住宅ローンの販売を行い、2017年からリクルートホールディングスFinTech推進室にて各金融機関と連携したサービスを提供。2018年にMFSに入社し、住宅ローンを借りるすべての人へ最適な住宅ローンを提供するべくサービスを提供中。

4、借地や再建築不可などの物件

 周りの物件に比べて明らかに価格が安い物件は、必ず何か理由があります。その多くは借地や再建築ができない物件です。借地であれば、はじめに契約期間を決めることになります。どんなに長期間の契約であれ、年数が経つにつれ残りの契約年数はどんどん短くなっていきます。そうなると、その人が家を売却したくなった時には、住める期間が残りわずかになっている場合があります。そのような家に対して、高いお金を払って買いたいと思う人は少数でしょう。

 たとえ購入希望者が現れても、人気のない物件に対しては金融機関も住宅ローンの融資を嫌がる傾向にあります。その結果、せっかく現れた購入希望者が住宅ローンを借りることができず、話が進まなくなってしまいます。

 同様に再建築することができない物件も、いつまでも古い物件に住み続けなければいけないため、新たに欲しいと思う人が現れにくいことが予想されます。また、購入希望者の住宅ローンの借り入れが難しいため売却になかなか結びつきません。何があるかわからない長い人生の中で、売却することができない物件を高額なローンを組んで借り入れするということは非常に大きなリスクとなってしまうのです。もしご自身にワケあり物件に生涯住み続けても住宅ローンの支払いに困らない自信があるのであれば大丈夫ですが、将来売却する可能性がある場合には、後悔する可能性が極めて高くなります。

 これから住宅を購入される方で上記の内容がひとつでも当てはまる方は、一度冷静になって可能な限り客観的な判断で将来の計画を立てられることをオススメします。また、既に住宅ローンを組んでいて上記のような内容でお困りの方は、不動産会社に売却の相談をするか住宅ローンのコンサルティング会社に相談してみることをオススメします。専門家ならではの提案や客観的な判断をしてもらえます。

 皆さまのマイホームライフが後悔することがないよう願っています。

  
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