米国では植物を原料とする肉、フェイクミート、マンメイド・ミートなどと呼ばれる食品の人気が高まっている。代表的な企業にはインポッシブル・フーズ、ビヨンド・ミートなどがある。
インポッシブル・フーズは昨年大手ハンバーガーチェーン、バーガーキングにインポッシブル・ホッパーとして採用され、他のハンバーガーチェーンにも販路が広がりつつある。グーグル・ベンチャーズがこの企業に投資を行っており、現在米国と香港の1000以上のレストランが同社の人造肉をメニューに取り入れている。
ビヨンド・ミートはビル・ゲイツ氏も出資しており、今年5月にNASDAQに上場を果たし、IPO価格25ドルに対し初日の株価が46ドルと大成功を収めた。ホールフーズなどの大手スーパーでハンバーガー用の肉のパテを販売するなど、こちらも順調に売り上げを伸ばしている。
ところがこうした人造肉の普及に水を差す訴訟が起こされた。今年11月、ベーガン(菜食主義の人々、肉や乳製品、卵など一切排除するという菜食主義の中でも最も制限の高い人々)のグループがバーガーキングを相手取り、「同社が提供するインポッシブル・ホッパーは肉製品に汚染されている」と訴えたのだ。
一般肉と同じ鉄板で焼く
理由は、バーガーキングが一般の肉のバーガーパテとインポッシブル・ミートのパテを同じ鉄板の上で焼いているため、肉の成分がインポッシブル・ホッパーに混入し、「望まない肉汁などが付着したものを食べさせられた」というもの。
バーガーキングではこうした批判に対し、現在ではオンラインメニューに「肉の成分の付着を望まない顧客に対し、グリル以外の方法での調理のリクエストを受け付ける」という注意書きを加えている。オーブンで焼く、などの方法がとられるものと見られるが、最初からベーガンに対する配慮に欠けている面はあったかもしれない。
しかし米国ではこうした訴訟が次々に起こされるケースは少なくない。そうなると訴訟への対応、損害賠償、さらには普通の肉とインポッシブル・ミートを分けて調理するための設備などが必要となり、「インポッシブル・ミートを使ったメニューは採算が取れない」という結論につながるかもしれない。
ビーガンの中には本物の肉の匂いにすら敏感な人々がいるため、かなり厳密に調理を分けないとこうした問題は避けられない。ハンバーガーチェーンのような薄利多売、顧客への提供スピードが命、というビジネスにとって、調理プロセスの煩雑化は命取りになりかねない。
このような訴訟が起きたことで、今後マクドナルドなど他のチェーンでも同様の問題を避けるために人造肉バーガーの導入を躊躇するところが出てくるかもしれない。人造肉のメーカーにとっては頭の痛い問題とも言える。
