かつて、通勤時間帯の満員電車の象徴といえば、「新聞紙」を慎重に折りたたんで読む人々の姿だった。それが今では、多くの世代がスマホを眺め、マンガやアニメ、動画、ゲームなどの「サブカルチャー」を楽しんでいる場面を目にするようになった。
だが、「栄枯盛衰」は世の常だ。基軸メディアがいつまでも盤石であるとは限らない。メディア史が専門で上智大学文学部教授の佐藤卓己氏は「そもそも、新聞を各家庭一紙、購読していた状況は戦前の日本には見られず、1960年代から90年代まで続いた限られた時代のこと。そのノスタルジーを基にして、マスメディアのあり方や未来を考えることが果たして適切なのか」と話す。
ただ、かつて影響力の大きかった基軸メディアの衰退を不安視している読者も多いはずだ。こうした状況が続くと、社会にどのような影響を与えるのか。佐藤氏は基軸メディアの中でも「テレビ＝最後の国民化メディア」だとし、こう指摘する。
「インターネットは国境なきグローバルメディアだが、人々の関心ごとに細分化・最適化されたメディアでもある。一方で、テレビは（受信料で成り立つＮＨＫを除き）多くの国民に無料で共通の情報を伝えてくれるセーフティーネットの機能を持っている。
戦後、テレビ放送は日本社会のあり方を大きく支えてきたが、近年若者のテレビ離れが進み、インターネットの情報空間に国民生活全体が飲み込まれている。その意味で、最後の国民化メディアであるテレビのあり方を真剣に考え直す必要がある」
佐藤氏が言う「国民化」とはいったいどういうことか。それを考えるには、テレビが基軸メディアとなる前の戦前に「日本初の100万部発行雑誌」となり、「大衆を国民化」した『キング』という雑誌の意義を振り返っておく必要がある。
