World Energy Watch
迷走を続ける日本のエネルギー政策。海外の事例をもとに、問題の本質と解決策を導いていく。
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皆さん、エネルギーに関する情報を正しく理解していますか?
2017/05/12 山本隆三反原発を主張するため正しい情報を伝えないまま、国民に判断を求めるのは間違いだろう。原自連が公開している動画を見ると、その主張の根拠は分からないことだらけだ。
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2017/04/19 山本隆三
日本のメディアでは、東芝の決算と半導体部門売却に関する報道が主だが、欧米メディアでは、中国企業によるウエスティングハウス(WH)買収を米国政府が懸念しているとの報道が目立つ。
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2017/03/15 山本隆三
国営企業を中心に中国企業は、財政危機に陥ったギリシャ、ポルトガル政府などが売りに出した港湾、送電・発電設備などのインフラに係る企業の買収を行っていたが、最近ではインフラに加え金融、ハイテク企業の買収にまで乗り出している。
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「マイ・ビジネス・ファースト」のマスクは批判を受けないのか
2017/02/16 山本隆三12月上旬からテスラの株式は一本調子で上がり始める。2月9日の株価は269.20ドルだ。なにがあったのか。テスラCEO(最高経営責任者)のイーロン・マスクがトランプ大統領にすり寄っていることが市場に評価されたのだ。
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ビル・ゲイツとトランプのイノベーション論
2017/01/06 山本隆三日本ではトランプ次期大統領が孫正義ソフトバンクグループ社長と会ったことが大きく報じられているが、米国ではトランプがマイクロソフト創業者のビル・ゲイツと電話で8分間話したことを多くのメディアが報道した。
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2016/11/23 山本隆三
トランプが大統領に就任し、具体策を打ち出すまで分からないが、現時点での予想に基づけば、日本企業もエネルギー・環境政策のメリットを享受できる可能性がかなりある。
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2016/11/16 山本隆三
環境ビジネスで大きな成長と雇用を作り出すのが難しいことは、欧米諸国で実証されたと言っていいが、時代を全く読めない政治家がいる。民進党代表の蓮舫氏だ。大丈夫か民進党。
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2016/10/20 山本隆三
世界は電気自動車(EV)に向かっているが、日本の多くのメーカーはハイブリッドに力を入れている。中国が世界一のEV大国になっている現状で、日本車は大丈夫だろうか。
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なぜ中国が資本参加する仏原発の認可を見直すのか?
2016/09/02 山本隆三中国が受注した英国ヒンクリーポイントC原発の契約調印を英国政府が遅らせ、メイ新首相が率いる政権が契約の是非を再検討することになった。
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クリントンを喜ばせ米国の電力会社をパニックにさせる
2016/07/22 山本隆三大統領選、アダルトショップ、原発、果ては戦場まで。拡大する一方のポケモンGO騒動。
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2016/06/16 山本隆三
トランプを嫌うジョンソンも、気候変動、温暖化問題については、トランプと同じ立場だ。EU離脱を主張している有力政治家の大半は温暖化懐疑論の立場と報道されている。
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2016/04/13 山本隆三
原子力の問題になれば、なぜ感情的な反対論が出てくるのだろうか。賛成でも反対でも、原子力発電が持つメリットとデメリットを冷静に評価し、その上で議論を行うべきだ。
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大統領選が広げる共和党と民主党のエネルギー・環境政策の溝
2016/03/16 山本隆三エネルギー政策において民主党予備選ではクリントンが反原発のサンダースを意識し始め、共和党ではルビオが気候変動問題は経済活動を傷つけると従来の主張を変化させた。
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ワシントンからの大統領選レポート
2016/02/12 山本隆三トランプが共和党の候補者として選出されることに懸念を示す向きもあるが、ワシントンでは、トランプより困る大統領候補者も挙げられていた。誰だろうか。
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2000兆円はビジネスチャンスなのか?
2016/02/09 山本隆三CO2排出量を抑制するためには、今後15年間で2000兆円にも達するとの予測もあるが、それはビジネスチャンスと言えるのか?
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エネルギー・環境ビジネスを考える
2016/01/03 山本隆三2016年のエネルギー問題はどうなるのか。事業を通して問題の解決に貢献することが日本企業に最も求められている。
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