サムライたちを驚愕させた上海の汚水

第5回

おそらく一行は、酷い所に来てしまったと思ったに違いない。だが上海の汚さは、この程度ではなかった。

創業99年目、パナソニックの戦略

2017年CESリポート

パナソニックはテスラと提携して進めてきたネバダ州レノのバッテリー工場、ギガファクトリーがついに稼働を初め、「世界のエネルギー・ストレージ」企業としての地場を固めつつある。現在、創業99年目でもあり、様々な分野での飛躍を目指すという。

トヨタの自動運転はどこへ行く？

2017年CESリポート

トヨタがラスベガスで開催中のCES2017で自動運転のコンセプトカー、「愛i」を発表した。トヨタが独自に開発中のAIシステム「ゆい」をコアとし、「車と人との関係性を求めた」デザインだという。

トランプ政権に期待する台湾政策

米国から窃取した技術によってなされた中国軍の近代化が、米軍の脅威となっている。アジアを不安定にしているのは中国の行動であることを、トランプは理解しているようだ。

テレビで再生を目論むサムスン

2017年CESリポート

サムスンが発表した製品の多くがLGが発表したものと被るため、やはり最大のライバルであるLGを意識したのか。

ロシアのアジア回帰は見せかけか？

極東のロシア人は、ロシアの国章、双頭の鷲は東西両方を見ているが、アジアに背を向けていると冷やかに見ている。

対イランで試されるトランプ

トランプがイラン核合意をどう扱うかは、トランプの大統領の資質を占う最初の機会である。それはまた国連安保理の正統性が試される機会でもある。

韓国憲法裁判所は「群衆」というモンスターに対抗…

2017年の韓国、大統領弾劾審判のその先

大統領弾劾を認めるか棄却するか、最終的は判断を下すのは憲法裁判所である。判決が下されるまで、韓国の政治的混乱はしばらく続くだろう。

イスタンブール・テロで明けた新年、2017年の…

今年も世界はテロで明けた。トルコ・イスタンブールのナイトクラブで1日未明、無差別銃撃テロが発生し、少なくとも39人が死亡、約70人が重軽傷を負った。

2017年はトランプ景気が続く！

山師「中村繁夫」が占う

「2017年を占う」のは至難の業である。明日のことも分からないのに今年一年に起こることを的中させることは極めて難しい。とはいっても、僕は去年のサプライズである「英国のEU離脱」「トランプ勝利」「小池候補の勝利」のうち、2つを的中させた。

2017年、最も厳しい状況に置かれる人民元

金融・経済2017の注目テーマ（その1）

米国株の主要指数は軒並み最高値水準を更新中。円安基調を背景に日本株も年初来高値水準だ。2017年はどういった年になるのだろう？　注目すべきテーマは？

2017年、新世界への「扉」はどこまで開かれる…

2017年、「扉」はどこまで開かれるのか。いや、そもそも「扉」の向こうに何があるのか。ギリシャ映画界の巨匠の預言から、民衆の圧力がどこへ向かうのかを考えたい。

主客転倒時代に本格突入

トランプ嫌いのアマゾン、ジェフ・ぺゾスがワシントンポストのオーナーであることを知らずに、ワシントンポスト紙を読んでトランプが泡沫候補だと決めつけた日本のメディアは、反省しているだろうか。

侍が発見した上海の賑わいと汚さの理由

第4回

許可なく外国人と交渉すべからずなどという幕吏の上陸前の注意など守るわけがなかった。まさに文久2年の“なんでも見てやろう”である。

世紀の謎！ カストロはチャべスを暗殺したのか？…

2009年秋、私は身近にチャべスを見る機会があった。職場を訪れたのである。ジープを自ら運転し、元気に現場を歩きまわる外見からは全く健康そうに見えた。その４年後に死んでしまったことが、いまだ、私には信じられない。

“新3国同盟”ロシアのトルコ抱き込み奏功

停戦合意はロシアがトルコを抱き込み、北大西洋条約機構(NATO)の一角にくさびを打ち込んだともいえ、今後の中東の勢力図を塗り替える可能性をはらんでいる。

最後まで騒がしかった申年を総括、思い込みや予断…

騒ぐ・荒れると言われる申年も暮れようとしている。実際、日本の株式市場は、年明け早々から大きく値を下げ、1年を通じてボラティリティーの高い動きを見せた。

世紀の謎！ カストロはチャべスを暗殺したのか？…

ベネズエラ大統領チャべスは「キューバに石油を市場価格で売る」と言い始めた。原油価格70ドル/バレルの時代である。キューバのベネズエラ原油の日量輸入量は10万バレル。もし実費清算となると、年間25億5500万ドルの支払いだ。チャべス死の謎に…

未熟さを抱える人民元は、ハードカレンシーとなるか

人民元が今年10月1日から、正式にＩＭＦの準備通貨となった。しかし、国際決済通貨（ハードカレンシー）として流通するには、まだ未熟な面が多い。

イスラエル、反入植決議で“マジ切れ”

オバマ政権が拒否権を発動せずに決議を容認したことに、トランプ次期米大統領は批判的。新政権が始動する「1月20日以降は異なる」と述べている。