紛争と貧困の中で普及する パレスチナ母子手帳

母子手帳に込められた子どもの健康と未来への希望

紛争と貧困により女性と子どもが深刻な被害を受けているパレスチナでは、母子手帳が「生命（いのち）のパスポート」としての役割を担っている。

中露からの防衛 中小国のみでの対応は無理？

中小国はロシアや中国といった大国による、軍事侵略に至らないレベルの強要に晒されやすい。これを中小国自らの力で防ぐ戦略はあるのだろうか。

現代の親子にとっての幸せとは何か？

80年続く寄宿塾「はじめ塾」で得られる学びとは（後編）

異なる年齢・背景の子どもたちが共に生活し学ぶ「はじめ塾」。今の時代の親子に塾が提示する幸せの在り方とは。

うら若き乙女の好奇心が旅の疲れを吹き飛ばす

迷走インドシナ半島周遊2014(第3回)

ベトナムの古都、フエの薄明は街灯の灯りもなくどこか寂しげだ。ようやく辿り着いたホステルで思わず安堵していると、隣のベッドには愛らしい日本人女学生の姿があった。

詐欺罪で刑事訴追された「トランプ大学」 勝利…

スーパーチューズデーの背後で何が？

スーパーチューズデー勝利宣言の日、地元ニューヨーク州では思わぬ敗北を喫した。トランプ氏の周辺に対し、詐欺罪で刑事訴追の決定が下されたのだ。

都立高校入試でまた出題ミス 理科教員の地学離…

反省すべきは、都教委のクライシスマネージメントである。都教委は、再発防止のために、間違わないことではなく、間違いを指摘された際の的確で迅速な判断ができることに重点を置くべきだと思う。

上海の不動産が大変なことになってます！

上海の不動産市場が活況を呈しているが、その背景にあるのは、財政の穴埋めをしようとする政府の意図が働いている。

親子が自分らしく生きるには

80年続く寄宿塾「はじめ塾」で得られる学びとは（前編）

異なる年齢・背景の子どもたちが共に生活し学ぶ中で生きる力を身につけ、同時に親子が自分らしく生きる道を示す「はじめ塾」。今の時代の親子に塾が提示する学びとは。

日本水没 大都市水害の時代

ウェッジ電子書籍シリーズ「WedgeセレクションNo.53」

本書は月刊「Wedge」に掲載された記事を一部再編集し、電子書籍化したものです。

日銀は失敗を認めるべき 決断求められる安倍首相

日本の経済政策にも転換点到来

いま必要なのは、政府が3年間のアベノミクスの結果を真摯に直視し、過ちを認めて経済政策を転換させることである。

日本の中小企業がアップルを提訴 裁判ができるの…

契約書に定めた裁判地の有効性　島野製作所対アップル社から見る国際裁判管轄

日本の中小企業がアップルを提訴した。アップルは、裁判はカリフォルニア州で行われるべきと主張したが、それに対して日本の裁判所が下した判断とは。

南シナ海問題は隠れ蓑か 虎視眈々と尖閣狙う中国

中国問題は、南シナ海の人工島への航空機飛来、そしてベトナム沖油田掘削装置の移動が専ら注目を集めるが、その陰で中国が真に狙いを定めているのは東シナ海かもしれない。

イランの国際社会への復帰で 接近するイスラエル…

イランの国際社会への復帰で共通の脅威が生まれたイスラエルとサウジアラビアなどGCC諸国の接近が顕著となっている。

なぜソーシャルゲーム業界はこんなにだらしないのか

続出する不祥事 度を越す”射幸心煽り”

景品表示法禁止の問題が再度発生したソーシャルゲーム業界。「射幸心煽り」は留まらず、運営企業は肥え太る中、今後の対応策について専門家が議論する。

中村紀洋が引退試合を拒否したワケ

中村紀洋（大阪近鉄バファローズ他）

様々な球団を渡り歩き、現在は選手として一区切りをつけながらも、引退宣言をせず現役を貫いている男。勝負にこだわり、別のかたちでも野球を続ける。

日米印協力で中国覇権主義に対抗せよ

昨年12月、訪印した安倍総理はインドとの協力関係発展を見据えた共同宣言に署名。両国の関係は経済のみならず、米国との協力により中国覇権主義への対抗にもなり得る。

なぜ今シアトルワインなのか？

盛り上がる米ワシントン州のワイナリー

現在、ワシントン州はカリフォルニア州に次ぐ全米第2のワインの産地となり、州内のワイナリーの数は650を超える。

「あっ、グリーニーを忘れた！」　 練習前に叫ん…

いまの日本プロ野球がそこまで薬物に汚染されているとは思わないが、誰もが容易に手を染めてしまいかねない環境にあるのも確かだ。

スマホが地震計に？ 人命救助に期待かかる“M…

カリフォルニア大研究者により開発されたスマホアプリ“MyShake”。地震を感知し、サーバーにデータを送ることで、巨大地震の予知が可能になると期待されている。

南シナ海 さらなる軍事化を防げるか

ウッディ島にミサイル、戦闘機を配備

現状では、中国が南シナ海の軍事拠点化をあきらめる見込みは少ない。国際社会は、中国の一方的な現状変更に対するコストを高めなければならない。