東京五輪でイチローを見たい

2020年東京五輪に野球が公式競技として復活したら、〝世界最多安打男〟イチローが参加する可能性はあるのか、ないのか。

続けていくためには変えなければならない

独立して働くということ（2）
左藤玲朗（ガラス作家）×久松達央（農家）

人間関係のメンテナンスができなくて辞めた人、腕が良くても飽きちゃって辞めた人……。「続ける」ことの難しさとは。

SEIYUで騒ぐ青学生は「リア充」なのか

若者の飲酒喫煙や悪ふざけは、格好の炎上ネタとなる。いくら炎上が続こうが、ネット上に内輪ネタをアップして大バッシングを受けるケースは後を絶たない。

同業者に褒められようと思うな

独立して働くということ（1）
左藤玲朗（ガラス作家）×久松達央（農家）

作ること、売ること、続けていくこと――。ガラス作家と農家、業種は違えども共鳴する部分が多い二人が、「独立して生きる」ことの喜びと苦悩について語り合う。

沖縄の反基地感情にどう向き合うか？

沖縄県警の定員を100人増やすなど、米軍による凶悪事件の再発防止策が官邸主導で進められているが、根本的な解決策にはほど遠い印象は拭えない。

前年比に頼るのがキケンな理由 経営判断を誤る…

企業においてもマクロ統計においても多様される前年比だが、頼り過ぎると弊害もある。

はじめ塾と咸宜園 2つの寄宿塾にみる教育の本質

江戸時代後期に開設され、多くの人材を輩出した私塾「咸宜園」。80年以上もの歴史を持つ寄宿生活塾「はじめ塾」との対比により浮き彫りになる教育の本質とは。

寄宿塾の講師経験者たちが感じたこと 本来の教…

80年以上もの歴史を持つ寄宿生活塾「はじめ塾」は、子ども達にとって生きる力を身につける場であり、様々なバックグラウンドを有する講師達との出会いの場でもある。

なぜ「解釈憲法」ではダメなのか？ 広島にオバマ…

三山秀昭氏『世界最古の日本国憲法』（潮書房光人社）著者インタビュー

オバマ大統領を招き寄せた広島テレビ社長の三山秀昭氏。その三山氏が、なぜ今「日本国憲法」というテーマに取り組んだのか。

利用される日本の科学報道（後編）

当初から囁かれていた疑義は2つ。この特殊なマウスを使った理由と、実験デザインが明らかにされていない理由である。

中国は共産党がすべてではない　 社会を動かす「…

『中国 消し去られた記録』 城山英巳記者インタビュー

現在の中国は共産党だけを見ていればわかるという社会ではもはやない。民間の人たちや知識人といった共産党と戦う人たちの存在に注目した、中国社会の実態に迫る大作をインタビュー。

勤務時間以外の仕事メールは禁止 フランスが投…

現在フランスで議論されている労働法の改正案の中に「勤務時間以外の仕事メールは禁止」するという法案がある。この「切断する権利」は、日本ではどのように受け止められるのだろうか。

トランプ似の前ロンドン市長もトランプも 温暖…

トランプを嫌うジョンソンも、気候変動、温暖化問題については、トランプと同じ立場だ。EU離脱を主張している有力政治家の大半は温暖化懐疑論の立場と報道されている。

「魔の川」を渡り「死の谷」を越えて 「ダーウィ…

日本企業がイノベーションを取り戻す方法

日本企業がイノベーションを取り戻すには、まず「企業と従業員の長期的な信頼関係」を基軸にした経営を取り戻す必要がある。

菅原道真も森鴎外も池上彰も…… 人はなぜ「左…

『左遷論』

左遷は日本企業や役所の組織に根ざす独特の特徴である。左遷にもいろいろな形があるが、本書を通じて自分の生かし方を考えることができるだろう。

不正を正す風土は経営トップが作るもの

不正を起こす会社に共通しているのは、問題に蓋をして隠すこと、内部告発が機能しないこと。これを防ぐための風通しの良い風土は、経営者と人事によって生み出せる。

四国ILから獲得の巨人助っ人 ハングリーさで…

最近のプロ野球では、アメリカのメジャーやマイナー、韓国や台湾のプロ野球だけではなく、このように日本の独立リーグからNPB球団に移籍するケースが目立つ。

市原学園 365日・24時間体制で臨む法務教…

少年院の子たちは、社会や大人に対して不信感を持っていたり、反発心が根底にある場合が多い。そんな在院生たちの心を開かせるために法務官が日々努力していることとは…

炎上した「ICT女子プロジェクト」の奇妙なちぐ…

ジェンダー関連の炎上の中でも不可解な炎上だった、テレコムサービス協会の「ICT女子プロジェクト」。そもそも募集意図がよくわからないのだ。

中国海軍による尖閣接続水域航行 ロシア海軍を…

東シナ海での危機管理メカニズムが急務

中国海軍の艦船が尖閣諸島周辺の接続水域を初めて航行し、東シナ海における日中間の緊張が再び高まっている。中国海軍の動きを分析し、今後の東シナ海情勢の見通しを考えてみたい。