予断を許さない価格の動き
サウジアラビアの重要石油施設への攻撃実施と、その結果として石油供給の大規模喪失の発生という事象は、国際石油市場にとって衝撃的な事象であった。サウジアラビアでの供給支障発生は週末14日に発生したが、週明け16日には欧米市場で原油価格が急騰した。欧州市場では、指標原油ブレントの価格は、前週末から一気に12ドル（19%）上昇し、一時は1バレル71.95ドルまで急騰した（終値：69.02ドル）。
また、米国WTIも、同じく15％上昇し、一時63.38ドルとなった（終値：62.90ドル）。8月以降の原油市場を動かす主な材料は世界経済リスクであり、米中貿易戦争の帰趨であった。そのため上値は重く、ブレントで60ドル前後、WTIで54～55ドルを中心とした相場展開が続いてきたが、今回の供給停止とリスク感の高まりを受け、油価が一気に上昇したのである。
しかし、9月末までの復旧の見通しが示されたことで市場は落ち着きを取り戻し、9月23日時点でブレントは64ドル台、WTIは58ドル台まで根戻ししている。
供給停止、3つのポイント
今後を占うためにも、今回の供給停止がなぜ大きなインパクトを持ったのかを理解することが重要であり、それは以下の3つのポイントにまとめることが出来る。
第1に、実際に供給支障が発生したという点が重要である。6月以降のホルムズ海峡近傍でのタンカー攻撃や、米国ドローン撃墜事件で地政学リスクは著しく高まったものの、石油供給への実際の影響は発生し無かった。今回は、地政学リスクが現実に、直接的に石油供給の支障をもたらした点を市場は見逃さないだろう。
第2には、サウジアラビアという、世界の石油供給の中心地において、大規模な供給支障が発生した点である。サウジアラビアは世界最大の石油輸出国であり、まさに石油供給の重心である。石油供給を守るため、設備の警備やセキュリティ確保が最優先となっていたが、そのサウジで攻撃を受けて生産が停止した。しかも、その数量が570万B/Dと、かつての石油危機や湾岸戦争・イラク戦争で市場から失われた量と比較しても少なからぬ量であり、まさに大規模供給喪失といえる。
第3には、やはり攻撃を受け、供給停止したのがサウジアラビアである点が重要である。サウジアラビアこそが、最も重要な供給「余力」を有する産油国で、市場安定化のための「ラストリゾート」ともいえる存在で、そこが襲われた点が大きい。他の産油国での生産が低下した時、サウジアラビアが頼みの綱となるが、サウジアラビアの生産が大規模に失われる場合、誰もそれをリプレースできない存在なのである。
復旧は計画通り進むのか？
こうした点を考えると、今後の展開は、まず第1には、サウジアラビアが示した復旧計画が予定通り順調に進むかどうか、に左右される。復旧が順調に進み、市場への供給が予定通り9月中には元に戻ることになれば、原油価格は、攻撃前の水準に戻る可能性が高い。
他方、何らかの理由で、復旧が予定より遅れる場合、その遅れの度合いによっては需給逼迫への懸念や先行きへの警戒から原油価格の変動帯が上振れする可能性も十分にありうる。9月末から10月頃にかけての復旧状況に世界の関係者が注目することになる。
第2には、今回の事象を受けて、イランを巡る緊張がどのように展開するか、が最大の注目点となる。サウジアラビアの石油供給が実際に狙われ、供給支障が発生したという事態を受けて、今後の展開が次の石油供給支障を再び引き起こす可能性があるのか、に向くことになる。今回の事件で高まった緊張関係が新たな地政学リスクとして、中東の石油供給を不安定化させるかどうかが最大の注目点であり、その展開次第では国際石油市場が一気に不安定化する可能性も決して否定はできない。
弊所の分析によれば、原油価格が15ドル上昇すると、日本経済の成長率は0.2％下押しされる。日本のような石油輸入国にとって、国際石油市場の安定は、エネルギー安全保障及び経済運営全体にとって極めて大きな意味を持つ。そして、日本のみならず、世界全体にとって、エネルギー安定供給の意味は大きい。今後の中東情勢と原油価格の動向、国際エネルギー市場の安定の先行きを注視していく必要がある。
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