必要なのは、AI音声の生成・流通のネットワークを踏まえた「責任の構造化」である。本人の意思や生活、表現が育つ環境など何を守るための仕組みなのかを明確にし、その目的に照らして企画から開発、制作、配信、問題への対応、サービスの更新や終了まで、誰が、あるいはどの組織がどのような責任を持つかを定める。
声の素材を集める段階では入手経路と許諾を確認する。制作の段階では、生成しようとする台詞や用途が許諾の範囲に収まるかを確かめる。生成AIコンテンツの配信の段階では、本人の発言や推薦と誤認させないようにし、申告があれば調査する。
被害への対応では、音声の削除や拡散の抑制に加え、誤解を解くための訂正も検討する。サービスを終了する時には、音声の素材やAIモデル、記録の保存・削除条件等を定める。
それぞれの責任には、果たすための条件を伴わせなければならない。許諾を確認する担当者には契約内容へのアクセスを、問題を審査する担当者には必要な記録と判断する時間を、利用停止を担う部署には停止する権限を与える。
こうした仕組みを実質化するために、事業者間の照会の仕方や、許諾条件の記録形式を業界で共通化することが考えられる。責任の所在がすぐに確定しない場合にも、相談や被害の拡大防止が放置されないよう、共同の支援窓口を設ける方法もある。この支援窓口も、演者や所属事務所だけでなく、専門知識や交渉の手段を持たない一般の人が利用できるものにしたい。
こうした責任関係を実際に働かせるには、その仕組みを確かめ、問い直せる条件が欠かせない。音声に「AI生成」と表示するだけでは、その条件を十分に満たせない。
透明性、追跡可能性、解釈可能性、説明可能性は、それぞれ異なる側面から、AIを観察し理解するための条件となる。これらの条件を、AIの技術的側面だけでなく、AIが組み込まれた組織や制度などの社会的側面についても整えることが重要である。
声を守ることは未来を育てること
本稿では触れなかったが、自分の声が単なる学習データとして扱われ、統計的な関係に基づく新たな音声の生成に利用されることへの苦悩もある。そこでは、その声の作者性や固有性が剥ぎ取られる。この問題もまた、重く受け止める必要がある。
AIによって声を自動的に生成できるようになった今、その声を生きてきた人を、私たちはどこまで大切にできるだろうか。この問いは、声優や俳優だけでなく、自分の声で誰かに思いを伝える私たちすべてに関わっている。
声を守ることは、これまで親しんできた表現を支え、まだ誰にも知られていない声が、いつか誰かの心に届く未来を育てることである。
