出稼ぎ若者とエリートカップル、垣間見た超中国格差

続・地中海遥かなり（第5回）

中国の格差社会、マルタの中央にある街で出会った中国人たちを通じ、その上流層と下流層のあまりの差を体感してしまい愕然とする。日本もよそ事ではないのだ。

日本の健康管理への意欲を語るFitbit

フィットビット。第３四半期の決算の数値や第4四半期の見通しがアナリストの予測を下回ったために、フィットビットやその市場自体の成長を危ぶむ声も出始めているが、それはいささか早計だ。

巨匠たちの絵画が招く黄金時代のヴェネツィア

東京都台東区・東京都美術館
2017年1月21日～4月2日

ルネサンス美術において、イタリアには「ヴェネツィア派」と呼ばれる画家たちがいた。この集団にスポットを当て、ティツィアーノをはじめとする絵画展が行われる。

PM2.5のせいだけではない、ますます息苦しく…

筆者が一年ぶりに訪れた中国。北京で見たいくつかの変化から、中国の今の国家と国民の関係の微妙な変化をうかがうことができる。

健康も進化も微生物がもたらした！「隠された自然…

『土と内臓』

庭づくりとがん治療という体験から、研究者夫婦が医学、薬学、栄養学、農学などの分野に分け入り、「微生物がつくる世界」をひとつの物語にまとめあげた――それが本書である。

カレンダー業界が儲かるワケ

不景気の影響もあって、経営者の皆さんから「最近、貰えなくなったね～」という言葉が返ってくる。実際、カレンダーマーケットはシュリンクしている。しかし、やり方次第で、まだまだ稼げる業界なのである。

新ミサイル配備でプーチンが課すトランプへのテスト

ロシア議会の幹部が、短距離弾道ミサイルと新型防空システムをカリーニングラードに配備すると発表した。これは、トランプの最高司令官としての気概を試そうとする、プーチンの最初のテストだ。

夜空を彩る炎と花火の競演

奈良市雑司町
2017年1月28日

奈良に早春の訪れを知らせる山焼き行事が行われる。県内この行事にだけ使用される「尺玉」の花火も上がり、33ヘクタールの草地が燃え上がる様は迫力満点だ。

春日大社の宝物が一堂に

東京都台東区・東京国立博物館 平成館
2017年1月17日～3月12日

先日、式年造替を終えたばかりの春日大社。ここに伝わる神宝や美術品などを一挙公開する展示会が催される。これまでにない規模での展示なので、ぜひ見ておきたい。

給食費未納の子どもが給食を食べられないのは仕方…

『給食費未納』 鳫咲子准教授インタビュー

「本来、給食費を『払う・払わない』というのは、滞納している保護者と自治体との問題なはずです。ところが、結果として不利益を被るのは子どもです」

まるでコント、上西小百合議員が給付型奨学金反対…

給付型奨学金に関する上西議員とユーザーとのやり取りはかみ合っていないこと甚だしい。この解離は何なのだろうか。

IMFラガルド専務理事有罪の余波

NATOは知っているが、OTANとなるとわからない。UNといわれれば国連とわかるが、ONUというと聞いたことがない。

WBCは今回で打ち切り？

４年に一度の野球の世界一決定戦、WBC（ワールド・ベースボール・クラシック）はもう消滅してしまうのか？

OPECの盟主サウジが見据える米国エネルギー政策

価格を犠牲にしても市場シェアを重視してきたサウジが油価の引き上げを目指す戦略へ転換した。そこからは、トランプ政権下のエネルギー政策に対する危機感が見える。

2016年No.1白物家電、衝撃の電気圧力釜

衝動買いでも損のない一品

職業柄、年間、200種類以上の新製品を確認、内、推奨できそうなモノをセレクト、家で入念なテストを行うが、正直言うと、自信を持って推奨できるモノは数少ない。その手厳しい評価をくぐり抜けた家電とは？

トランプが向き合う世界貿易の現実

トランプはTPPからの離脱を言明したのに対し、習近平はRCEPを推進することを表明した。しかし、世界貿易において中国が西側はもとより米国を代替することには限界がある。

食品輸入規制問題でかみ合わない日台、「急がば回…

いまだに「日本食品は放射能に汚染されている」

現在日台間の最大の問題は、台湾側の日本食品輸入規制である。馬英九政権が規制解除に動かなかったため，日本側の期待は蔡英文政権に向けられたが…

世界は再び過激派のテロに揺れている

ベルリン、アンカラで続発

欧州で懸念が高まっていたテロがドイツで起きた。仏ニースでの事件と同様、ISへの呼応テロであることが濃厚だ。トルコではロシア大使が暗殺される事件も起きた。

凍結後30年、フィリピンで原発稼働を巡る議論再燃

フィリピン国内で完成後３０年以上も稼動が見おくられてきたバタアン原発。その稼動の是非を巡る議論が再燃している。ドゥテルテ大統領の下、結論は出るのだろうか。

在日米軍の駐留経費は日本が負担すべきか？

トランプ政策を検証する（3）

日本としては、「払えと言われれば払う」と決めても何の問題もない程度の話なのです。しかし、払わずに済むならば、払わない方が良いに決まっているが……。