-
2017/05/13 山口亮子奈良県の大和高原で30カ所、12ヘクタールの茶畑を管理する健一自然農園。耕作放棄された茶畑を積極的に引き受け、自然栽培に取り組んできた。その夢は奈良でつくったお茶栽培のモデルを全国、そして世界に広げることだ。
-
皆さん、エネルギーに関する情報を正しく理解していますか?
2017/05/12 山本隆三反原発を主張するため正しい情報を伝えないまま、国民に判断を求めるのは間違いだろう。原自連が公開している動画を見ると、その主張の根拠は分からないことだらけだ。
-
2017/05/12 安井至7月2日投開票の東京都議会選挙にむけ、各党の候補者や公約が出てきている。築地市場の豊洲移転問題についても議論が白熱するなか、改めて本問題で話題となった「環境基準」の意味を述べたい。環境基準の意味を理解すれば、それを利用する人たちの意図も透…
-
2017/05/11 網尾歩炎上といえば怒りとともに記事が燃えるイメージだが、ユニ・チャームが制作したおむつ「ムーニーのCM動画の炎上は、少し趣が違うように見えた。
-
デメリット目立つ競合他社による買収
2017/05/11 湯之上隆東芝メモリの応札候補に10社以上の名前が挙がったが、最悪なのは日本政策投資銀行と産業革新機構であり、NANDフラッシュメモリを開発し製造している競合他社が買収することも適切ではない。
-
意味がないどころかマイナス
2017/05/10 湯之上隆東芝メモリの売却に大きな影響を及ぼしているのが、日本政府が持ち出してきた外為法である。本稿では、外為法が、東芝や東芝メモリにとって何をもたらすかを論じる。
-
2017/05/10 加藤利彦組織力を作るための「社長のやること」ではなく、「社長のやってはいけないこと」に焦点を絞ってまとめてみました。これは、見落としがちなことですが、時にはクリティカルに組織へダメージを与えてしまいます。
-
世界の半導体企業〝爆買い〟後の新戦略
2017/05/09 湯之上隆なぜ中国は、半導体に注力するのか? また、デジタル家電、液晶、太陽電池などは、中国が猛威を振るっている。にもかかわらず、これまで中国の半導体が鳴かず飛ばずだったのはなぜか? そして、低空飛行を続けてきた中国半導体産業は、今後、どのようにな…
-
2017/05/03 塚崎公義著者は、かつて経済企画庁(現在の内閣府)で経済白書を執筆されたこともあり、生きた経済を見る眼と経済学理論を両方備えている方です。評者は、著者を正統派エコノミストの第一人者であると確信しています。
-
2017/05/01 塚崎公義他の業界を所掌する官庁が顧客本位を業界に説いているという記憶がないのですが、なぜ金融庁だけが顧客本位を業界に説くのでしょうか? その理由について考えてみましょう。
-
-
定年男子定年女子 45歳から始める「金持ち老後」入門!
2017/04/29 塚崎公義経済コラムニストの大江英樹氏と社会保険労務士の井戸美枝氏の2人が、6回にわたり対談をした記録を基に、出版された本です。元が対談だけに、肩に力を入れずに読める本であり、しかも6回分の対談ですから内容的にも充実しています。
-
2017/04/29 中西 享共同通信の元記者でワシントン特派員などを経験した知米派ジャーナリストの松尾文夫氏が、米中関係を14年もかけて調査、分析した「アメリカと中国」を出版した。米国の中国に対する現実主義的な対応には要注意だと指摘、安倍政権に対しても注意を喚起して…
-
(第7回)
2017/04/29 大儀見 浩介メンタルトレーニングは実践しなければ意味がありません。実践することで、また意識することで、次第に無意識のうちにプラス思考がつくり出せるようになっていきます。今回は、さらにプラス思考をつくり出すテクニックをいくつか紹介させていただきたいと思…
-
-
『あなたの知らない脳』
2017/04/28 東嶋和子急速に進歩しつつある脳科学の知見をもとに、脳と「自分」との関係を、実際にあった事件や実験を織り交ぜながら、深く考察したのが、本書である。
-
東京五輪にも悪影響 〝都民ファースト〟の決断を急げ
2017/04/27 今野大一築地市場の移転延期で市場跡地を通る環状2号線の全面開通が見通せない。その悪影響は市場関係者だけではなく周辺住民や3年後の東京五輪など多方面に及んでいる。
-
2017/04/27 網尾歩「日本人はすでに先進国イチの怠け者で、おまけに労働生産性も最低な件」という記事。怒りというよりももはや呆れといったコメントが続々と並んだ。
-
-
2017/04/24 塚崎公義長期にわたって失業に悩んできた日本経済が、急に労働力不足に悩むようになりました。アベノミクスによる景気の回復が影響していることは疑いありませんが、じつは景気変動よりも本質的な、少子高齢化による現役世代人口の減少が、さらに大きく影響している。
|
|
|
